助産師は、妊婦の健康管理や出産後の体調管理、母乳指導など、母子の健康を幅広くサポートする職業です。新たな命が誕生する瞬間に立ち会える魅力的な仕事ですが、現在の日本では、助産師は女性だけがなれる職業と定められています。

当記事では、現在の日本で男性が助産師になれない理由を詳しく解説します。助産師以外で男性が目指せる医療資格についても触れるため、妊娠～出産、産後のサポートができる資格がないか知りたい方もぜひ参考にしてください。

助産師とは、出産の介助や妊産婦の相談対応、妊娠から産後までの母子の保健指導などを行う職業です。助産行為の専門職といえる職業であり、英語では「女性（wife）とともに（mid）」という意味から「Midwife（ミッドワイフ）」と呼ばれています。戦前の日本では「産婆（さんば）」と呼ばれていましたが、保健婦助産婦看護婦法が制定されたことで「助産婦」に改称されました。その後、2001年の改正にともなって「助産師」と改められて現在にいたります。
（出典：公益社団法人 日本助産師会「日本助産師会のこれまでのあゆみ（歴史）」）
（出典：公益社団法人日本看護協会「保助看法の改正経緯」）
（出典：厚生労働省「医療安全の確保に向けた保健師助産師看護師法等のあり方に関する検討会　第１回資料」）

助産師になるためには、助産師国家試験の合格が必須条件です。保健師助産師看護師法では、助産師国家試験の受験資格を以下のように定めています。

（引用：e-Gov法令検索「保健師助産師看護師法」）

なお、助産師国家試験は看護師国家試験に合格していることが前提の試験です。看護師国家資格取得のためには看護系大学や短大、専門学校などで3～4年の専門教育を受け、修了しなければなりません。
（出典：e-Gov法令検索「保健師助産師看護師法」）

助産師の仕事内容は、出産前・出産時・出産後の3つの段階に分かれます。それぞれの段階における助産師の役割や仕事内容は以下の通りです。

2022年に厚生労働省が公表した就業医療関係者の概況によると、助産師が働く場所として最も多いのは病院で、次いで診療所、助産所の順に続きます。
（出典：厚生労働省「令和２年_衛生行政報告例_就業医療関係者_概況」）

ここからは、助産師が働ける主な職場について紹介します。

令和3年における助産師の平均年収は、約554万円です。助産師の年収は、看護師（年収約499万円）や准看護師（年収約407万円）と比べても高い傾向にあります。

また、助産師は経験を積めば積むほど高収入を得られるのが特徴です。助産師の経験年数別の年収は、以下の通りです。

【助産師の経験年数別の平均年収】

（出典：厚生労働省「令和３年賃金構造基本統計調査　結果の概況｜厚生労働省」）

助産師としての経験年数が10年以上になると、500万円近くの年収を得ることもできます。これらのことから、助産師は看護職のなかでも高い給与水準を示しているといえるでしょう。

助産師の仕事は予定通りにいかないことが多く、大変な部分もあります。しかし、新しい命が生まれる瞬間に立ち会えることや、女性に寄り添ったサポートができるやりがいのある仕事です。

ここからは、助産師のやりがいや魅力について詳しく紹介します。助産師の仕事に興味のある方は、ぜひ就職・転職の参考にしてください。

生命が誕生する神秘的な瞬間に立ち会えることが、助産師の大きな魅力です。

女性やその家族にとって、出産は非常に大きなイベントです。妊婦が何時間もかけて赤ちゃんを産み、元気な産声が分娩室に響き渡る瞬間は、何度経験しても感動的だと感じる助産師さんは多いでしょう。

出産は母子の健康が保証されておらず、流産や死産といった危険がともないます。緊張が連続する仕事といえますが、苦難を乗り越えた先に得られる感動は大きなやりがいにつながります。新しい生命が誕生したとき、それまでの苦労は大きな達成感となって助産師さんに返ってくるでしょう。

出産をはじめ、産前・産後まで女性の一生を広くサポートできる点も助産師の魅力です。

妊婦にとって大変なことは、出産だけではありません。妊娠から出産までの約10か月間、妊婦は大きな喜びとともに、出産への不安をはじめとしたさまざまな気持ちを抱えながら過ごします。最近は妊娠出産・育児の相談相手がいないことで悩む女性も少なくありません。妊娠から出産までの間、妊婦をサポートするのは助産師の重要な役割です。

また、女性は出産後にライフスタイルが大きくと変わります。生活の変化にとまどい、1人で悩みを抱えて「産後うつ」を発症するケースもあります。出産後の悩みを抱えた女性をサポートできるのも、女性の性や妊娠・出産・子育てのプロフェッショナルである助産師のやりがいといえるでしょう。

助産師は経験が重視される仕事のため、ベテラン助産師になるほど重宝されます。

助産師の定年は勤め先や雇用形態によって変わります。正規職員として勤めている助産師は、定年が60歳や65歳に定められているケースがほとんどです。しかし勤務先によっては、再雇用制度が設けられている職場や定年が定められておらず65歳以上の現役助産師が活躍している職場もあります。
（出典：厚生労働省「令和２年_衛生行政報告例_就業医療関係者_概況」）

経験を積んだ助産師のなかには、長年の実績が評価され後進の指導者として職場に残るよう打診を受けることもあります。助産師として、あるいは後進の助産師を育てる立場として、長く活躍できる点が助産師の魅力の1つです。

助産師は開業権を有しているため、独立して助産院を開業できます。

助産院を立ち上げれば、自らがリーダーとなって妊婦や女性とじっくり向き合った働き方ができます。独立・開業した助産師のなかには、出張助産師として母乳ケアや育児相談の対応など、地域に密着した仕事をする方もいます。

助産師として開業した場合、自分がよいと考える出産方法を推奨できる点や、妊婦の希望を自分の範疇で受け入れられる点が大きなメリットです。

現在、日本において助産師は女性だけがなれる職業です。男性には助産師国家試験の受験資格が与えられていないため、試験自体を受けることができません。

ここからは、日本で男性が助産師になれない主な理由や、海外での男性助産師事情について具体的に解説します。

男性が助産師になれない理由は、「助産師になれるのは女性のみである」という条件が法律で定められているためです。

保健師助産師看護師法の第三条には、以下のように記されています。

この法律において「助産師」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、助産又は妊婦、じよく婦若しくは新生児の保健指導を行うことを業とする女子をいう。
（引用：e-Gov法令検索「保健師助産師看護師法」）

助産師は、女性の出産に深く関わる職業です。産後の傷・悪露（おろ）の確認や、乳房に直接触れることもある授乳指導などを男性が担当することに抵抗を感じる女性も少なくありません。現在の日本で男性が助産師になれないのは、医師ではない男性がお産に関わることへの反対意見や抵抗感が強い点も理由の1つとして考えられます。

2001年に保健婦助産婦看護婦法の一部が改正されたことで、助産婦の名称が男女の区別のない「助産師」へ変更されました。しかし、現在でも男性が助産師になることについては賛否が分かれているのが現状であり、法改正には至っていません。
（出典：公益社団法人日本看護協会「保助看法の改正経緯」）

（出典：厚生労働省「医療安全の確保に向けた保健師助産師看護師法等のあり方に関する検討会　第１回資料」）

現在の日本で男性が助産師になることはできませんが、アメリカやイギリスなどでは男性が助産師になれるケースもあり、実際に男性の助産師が一定数存在します。

海外でも男性助産師の数は少ないものの、お産の現場のみならず、医療政策や医学研究などの分野で活躍する男性助産師も見られます。

日本で男性が助産師になるためには、まずは法律が変わらなければなりません。しかし、男性が助産師になることについては意見が分かれており、男性助産師の誕生に向けた議論が進んでいないのが現状です。

現在、日本で男性が助産師になることはできませんが、助産師に近い職業はあります。助産師以外で男性が目指せる医療資格は下記の通りです。

産婦人科医は、妊娠・出産などに関する医療や、女性特有の疾患の診断・治療を専門とする職業です。開業医の場合は産科と婦人科の両方を診療するケースが多く、大学病院や総合病院では産科と婦人科が分かれ、それぞれで診療する場合が多く見られます。

産婦人科医の仕事は、妊娠の判定や妊婦検診の実施、胎児の健康管理、妊婦への指導やケアなどです。高齢女性や既往歴がある女性の場合には、適切な妊娠管理やケア・サポートをします。また、卵巣がんや子宮筋腫など、女性特有の病気の治療も行います。

自然分娩の場合は、お産がスムーズに進むよう妊娠管理をします。緊急の措置が必要な場合に手術をするのも産婦人科医の役割です。産婦人科医は女性の妊娠・出産に直接関わる仕事のため、助産師にもっとも近い職業といえるでしょう。
（出典：厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET）「産婦人科医 – 職業詳細」）

小児科医は、乳幼児期から思春期までの小児期の病気を診断・治療します。主な仕事内容は、子供一人ひとりに応じた病気の治療や、子供の発達に応じた養育の指導・啓発などです。

小児科の分野は、循環器科や脳神経外科などの専門科に分かれていません。そのため、全身の病気に関する幅広い知識が必要となります。

また小児科医は、ハンディキャップを抱える子供とその保護者の支援や、集団接種・予防接種の実施など、地域と関わる役割も担っています。病気を抱える子供のみならず、その家族や地域など子供を取り巻く環境と関わりながら、子供を見守っていく仕事です。

小児科医は産前や出産のサポートはできませんが、子供と深く関わります。子供が好きという理由で助産師を希望する方の場合は、小児科医になることも検討するとよいでしょう。
（出典：第17回医療計画の見直し等に関する検討会「周産期医療/小児医療の医療計画の中間見直しに向けて」）
（出典：厚生労働省職業情報提供サイト（日本版O-NET）「小児科医 – 職業詳細」）

認定看護師は、認定看護分野で高度な看護を提供する仕事です。

認定看護分野は21に分かれており、そのなかに新生児や不妊症に関する分野があります。新生児・不妊症の分野における認定看護師の仕事内容は以下の通りです。

（出典：公益社団法人日本看護協会「Redirecting」）

専門看護師は、患者さんとその家族に質の高い看護を行う看護師です。「特定の分野における専門家」という役割は認定看護師と同じですが、認定看護師とは特定分野が異なり、専門看護師のほうがより限定的となっています。

専門看護分野は14に分かれており、小児や母子に関する分野で活躍できる看護師の仕事内容は以下の通りです。

専門看護師も認定看護師と同様に子供や女性と関わる仕事であり、今後も需要が高まることが予想されます。

（出典：公益社団法人日本看護協会「資格認定制度 | 日本看護協会 » 専門看護師」）

男性が助産師になるには、保健師助産師看護師法が改正され、法律上で助産師の定義が変わる必要があります。

男性助産師の実現については、過去にも話が持ち上がったことがあります。男性助産師に関する議論が白熱したきっかけは、1985年に締結された男女差別撤廃条約です。助産師が女性限定の職業と定められた保助看法は、「男性に対する差別ではないか」ということで国会でも活発に議論された時期がありました。

1999年には男性助産師実現に向けての動きがあったものの、当時は日本助産婦会からの強い反対もあり、男性助産師実現には至りませんでした。

しかし、2001年に保健師助産師看護師法が改正され、助産婦・看護婦・保健婦の名称は助産師・看護師・保健師に変更されました。助産師は、2001年の法改正によって名前のうえでは男女の区別がなくなったことになります。

法改正後も、男性が助産師になることについては認められていませんが、男性看護師や男性保健師については医療現場で活躍できるようになりました。かつては女性限定であった分野で活躍する男性が増えている医療業界のなりゆきを考えると、男性助産師が将来的に認められる可能性は十分にあるといえるでしょう。
（出典：保助看法 60年を振り返る「hojyokan-60-3.pdf」）

現在の日本では男性が助産師になることはできず、今も議論が続いています。過去には女性限定の職業であった看護婦や保健婦も、現在では男女問わず目指せる職業になりました。将来的に男性が助産師になれる可能性もゼロではありません。

産婦人科医や小児科医、認定看護師など、男性が助産師以外で目指せる医療資格は多く存在します。自分がなぜ助産師になりたいのかを考え、助産師に近い仕事ができる職業を選ぶのも1つの方法です。

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※当記事は2023年3月時点の情報をもとに作成しています