看護師は「離職率が高い職種」と言われることがあります。離職率は働きやすさを考えるうえでの重要な指標の一つですが、その背景には勤務環境やキャリアの考え方など複数の要因が関係しています。数値だけでなく、理由や実態まで整理して捉えることが欠かせません。 

この記事では、看護師の離職率の実態をデータにもとづいて確認しながら、他職種との違いや離職理由、長く働ける職場を見つけるためのポイントまでわかりやすく解説します。 

看護師の離職率は高いと捉えられがちですが、数値を確認すると極端に突出しているわけではありません。まずは、看護師の離職率を確認しておきましょう。 

日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」によると、病院に勤務する正規雇用看護職員の離職率は11.0%でした。過去の推移は以下の通りです。

ここ数年は、離職率に大きな変動はありません。

1年目の新卒看護師の離職率は8.4%で、看護師全体の平均と比べるとやや低めの水準です。

病床規模別で見ると、99床以下は13.8％、100～199床では離職率は11.3%と高い傾向が見られ、200床以上は、8%台と低くなる傾向があります。病床数が少ない医療機関は少人数で運営されていることが多く、プリセプター制度や体系的な研修が整っていない場合もあります。現場によっては、OJT中心の指導になることも珍しくありません。こうした状況が負担や不安を強め、離職の一因になる場合があります。

新人である1年目は、環境の変化によって負担を感じやすい時期です。学校で学んだ内容と臨床現場との違いに戸惑ったり、知識・スキル不足によって自信を失ったりすることで離職を考える看護師もいるでしょう。

参照元：
日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」
日本看護協会「2024年 病院看護実態調査」
日本看護協会「2023年 病院看護実態調査」 
日本看護協会「2022年 病院看護・助産実態調査」 
日本看護協会「2021年 病院看護・外来看護実態調査」 
日本看護協会「2020年 病院看護実態調査」 

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看護師の離職率は、他職種と比較して高いわけではありません。ここでは、他職種の離職率を見ていきましょう。 

厚生労働省「令和6年 雇用動向調査結果の概要」によると、全職種の平均離職率は14.2%です。

過去5年の離職率を見ても、看護師のほうが低い傾向にあります。 

前述のとおり、看護師の離職率は全職種と比べて大きな差があるわけではそれでも「離職率が高い」と認識されやすい背景には、働き方や職種イメージの影響があります。

看護師は夜勤や不規則な勤務、急変対応など、身体的・精神的な負担がかかりやすい職種です。こうした業務特性が強調されることで、「負担が大きい仕事＝離職が多い」という印象につながりやすくなります。

また、人材確保が課題となる医療機関も少なくありません。求人が一定数存在することもあり、「転職しやすく、離職も比較的多い職種」というイメージを持たれやすい側面があります。

参照元：厚生労働省「令和6年　雇用動向調査結果の概要」 

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看護師の離職理由として多く挙げられるのが、労働環境の厳しさです。慢性的な人手不足により、一人あたりの業務量が増えやすく、複数の患者さんを受け持ちながら処置や記録、申し送りを同時に進める場面も見られます。 

また、夜勤を含む交代制勤務や長時間労働が続くと生活リズムが乱れ、心身の疲労が蓄積しやすくなります。休憩が十分に取れない、残業が常態化しているといった環境では、働き続けること自体に不安を感じやすくなります。 

給与や待遇に対する不満も、離職を考える要因の一つです。看護師の平均年収は524万7,200円であるのに対し、全職種の平均は545万5,600円です。看護師の年収は全職種平均をやや下回っています。

夜勤や急変対応などの負担や責任の重さを踏まえると、待遇が見合っていないと感じる人もいます。特に昇給の伸びが緩やかな職場や評価制度が不透明な環境では、将来的な収入への不安が離職のきっかけになることもあります。

参照元：
e-Stat「賃金構造基本統計調査 / 令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 職種」
e-Stat「賃金構造基本統計調査 /令和7年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類」

マイナビ看護師の「看護師白書　2024年度版」で給与の満足度を調査したところ、給与に満足していないと感じている人は全体の56.6％を占め、満足していると感じている人よりも多い結果となりました。

看護業務は、身体介助や長時間の立ち仕事が多く、体力的な負担がかかりやすい職種です。加えて、急変対応や看取り、患者さんや家族への対応など、精神的な緊張を伴う場面も少なくありません。 

責任の重さやミスへのプレッシャーが続くことで、ストレスを感じやすくなります。こうした状態が長期化すると、心身のバランスを崩し、働き方を見直したいと考えるようになります。 

結婚や出産、育児、介護など、ライフステージの変化も離職理由の一つです。看護師の勤務形態は夜勤や不規則なシフトが多く、家庭との両立が難しくなるケースがあります。 

たとえば、子育て期には夜勤の継続が難しくなったり、家族の介護で勤務時間の制約が生じたりします。こうした状況の変化に合わせて、働き方を見直す中で離職を選択する人もいます。 

医療現場はチームで業務を進めるため、人間関係の影響を受けやすい環境です。看護師同士だけでなく、医師や他職種との連携でコミュニケーションに悩むことは珍しくありません。 

特に指導体制や上下関係の厳しさ、意見を言いにくい雰囲気などがあると、心理的なストレスが蓄積しやすくなります。人間関係の悩みは日々の業務に直結するため、離職を考える大きな要因になりやすいといえます。 

今の職場で経験できる業務に限りがあると感じた場合、成長機会を求めて転職や離職を選ぶケースもあります。専門分野を深めたい、新しい診療科に挑戦したいといった前向きな理由による離職です。 

たとえば、急性期で経験を積んだ後に慢性期や在宅分野へ移る、あるいは認定看護師や専門看護師を目指すために環境を変えるといった選択が挙げられます。自身のキャリアを広げるための離職は、長期的な視点での判断といえます。 

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看護師の離職率は一律ではなく、病院の規模や運営主体、地域によって差が見られます。ここでは、日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」のデータをもとに、離職率に差が出やすい主な要因を整理します。 

病床規模別の離職率は以下の通りです。

小規模病院では離職率が高く、大規模病院では比較的低い傾向が見られます。たとえば、2024年度の正職員の離職率で見ると、99床以下は13.1%に対し、500床以上は10.0%です。新卒採用者の場合は差が大きく、99床以下は12.8%、500床以上は7.6%でした。

小規模病院は人員体制に余裕が少なく、一人あたりの負担が大きくなりやすい点が影響していると考えられます。一方で、大規模病院は教育体制やサポート体制が整っているケースが多く、定着につながりやすい環境といえます。

病院の運営主体を見ても、離職率には差が見られます。

民間や個人経営の医療機関では離職率が相対的に高い傾向がみられ、公的医療機関では相対的に低い傾向がみられます。設置主体によって離職率に差が出る背景には、給与体系や福利厚生、教育制度の充実度の違いが関係していると考えられます。

都道府県別に見ても離職率には差があります。以下は、正職員と新卒それぞれの離職率が低い都道府県について、1位から5位を示します。

2024年度の調査では、山形県・青森県が、正職員・新卒のいずれにおいても離職率が低い傾向にあります。

なお、正職員の離職率が最も高いのは大阪府・奈良県で14.1%、次いで神奈川県13.3%、東京都13.0%です。新卒は香川県11.5%、大阪府11.1%、愛媛県11.0%の順です。

都市部は医療機関の数が多く転職の選択肢が豊富であるため、離職率が比較的高い傾向にあると考えられます。

参照元：日本看護協会「2025 年 病院看護実態調査」

離職率が低い職場には、共通して看護師が継続して働きやすい環境が整っています。単に人手が足りているだけでなく、教育体制や人員配置、職場環境などがバランスよく整っている点が特徴です。 

マイナビ看護師の調査（看護師白書 2024年度版）によると、全体の92.7%の事業所が「看護職員の定着のために何らかの取り組みが必要」と考えており、約半数の事業所がすでに具体的な施策を実施しています。

具体的には、「十分な看護職員数の確保　63.3%」や「時間外労働の削減　58.2%」など、現場の負担軽減に直結する施策が上位に挙げられています。こうした組織的なバックアップがある職場こそ、離職率を低く抑えられているといえます。

ここでは、離職率が低い職場の特徴を4つ紹介します。

離職率が低い職場では、経験や習熟度に応じて段階的にスキルを習得できる教育体制が整っています。入職直後のフォローに加え、継続的に学べる環境が用意されている点が特徴です。 

たとえば、プリセプター制度に加えて、チーム全体で新人や中途入職者を支える体制があると、複数の視点からサポートを受けられます。また、院内研修や外部研修の機会があれば、継続的に知識や技術をアップデート可能です。 

学びながら安心して働ける環境が整っていることで、離職につながる不安を感じにくくなります。

適切な人員配置が維持されている職場では、一人あたりの業務量が過度に増えにくくなります。業務の偏りを防ぎながら、チームで対応できる体制が整っています。 

たとえば、急な入院やナースコールの増加といった突発的な業務にも、チームで分担して対応可能です。心身に余裕をもって業務に従事できます。 

日常業務を無理なく回せる人員体制が整っているかどうかが、働きやすさを左右する要素の一つです。 

勤務時間や夜勤回数が適切に管理されているかどうかも、定着率に影響します。長時間労働を前提としない運営体制が整っている職場では、心身への負担を抑えながら働けます。 

たとえば、記録業務の効率化にICTを導入している職場では、業務の属人化を防ぎながら時間短縮が可能です。また、夜勤回数や間隔が調整されている場合、身体に大きな負担がかかりづらくなります。 

加えて、有給休暇の取得率や希望休の通りやすさも、働きやすさにつながるポイントです。勤務時間と休暇のバランスが保たれているかどうかが、長期的な就業に影響します。 

日常的にコミュニケーションが取れていると、情報共有や相談がしやすくなり、業務上の不安や負担を一人で抱え込みにくくなります。役職や経験年数に関係なく意見交換が行われている点も、働きやすさにつながるポイントです。 

たとえば、申し送りやカンファレンスで意見交換が活発に行われている場合、問題が発生してもチームで迅速に対応できます。一人に業務が偏りにくくなります。 

安心して意見を発信できる環境があることで、心理的な負担を感じにくくなります。人間関係の良さは、長く働き続けられるかどうかを左右する要素の一つです。 

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転職すべき？看護師の転職でよくある悩みと後悔しないキャリアの描き方 

看護師の離職率について調べる中で、数値の実態や働き方に関する疑問を持つ人も多いでしょう。ここでは、よくある質問を整理して解説します。 

日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」によると、正社員雇用看護師の離職率は11.0%です。ここ数年は11%前後で推移しています。 

厚生労働省「令和6年 雇用動向調査結果の概要」によると全職種の平均離職率は14.2%で、看護師の離職率が特別高いわけではありません。 

3年目は、基本的な看護技術や業務の流れを一通り経験する時期であり、今後の働き方を見直す節目になりやすいと考えられます。 

「さらなるスキルアップを目指したい」「興味のある分野ができた」などを理由に、転職する人は少なくありません。また、給与や待遇が見合わないと感じて、職場を変えたいと考える人もいます。 

看護師3年目は、これからの働き方や将来を考える一つの節目の時期といえます。 

看護師が離職する背景には、労働環境や待遇、人間関係、キャリアの方向性など複数の要因があります。一つの理由だけでなく、日々の負担や将来への不安が積み重なることで離職につながるケースが一般的です。 

たとえば、業務量の多さや夜勤による生活リズムの乱れ、給与や評価への不満、人間関係のストレスなどが挙げられます。また、スキルアップやライフステージの変化をきっかけに離職する人も少なくありません。 

離職率が低い職場では、教育体制や人員配置、勤務負担、人間関係といった要素がバランスよく整っています。特定の条件だけでなく、働きやすさを支える仕組みが現場に根付いている点が特徴です。 

たとえば、段階的に学べる教育体制や無理のない人員配置、残業や夜勤の負担を抑えた勤務体制などが挙げられます。加えて、情報共有や相談がしやすい環境も、定着率に影響しやすいポイントです。 

長く働ける職場を見つけるためには、求人票の条件だけで判断せず、実際の働き方や職場環境まで確認することが重要です。残業時間や夜勤回数、教育体制などは具体的に把握しておきたいポイントです。 

たとえば、転職エージェントを活用して内部情報を収集したり、職場見学でスタッフ同士の関係性や雰囲気を確認したりする方法があります。複数の情報を比較しながら、自分に合った職場を見極めましょう。 

看護師の離職率は11%前後で推移しており、全職種と比べて特別に高いわけではありません。ただし、職場によって離職率には差があります。 

長く働ける職場を選ぶためには、教育体制や人員配置、勤務負担といった条件に加え、実際の働きやすさや職場の雰囲気まで確認することが重要です。数値や条件だけで判断せず、自分に合った環境を見極めることが、納得のいくキャリア選択につながります。 

キャリアに悩んでいる方は、マイナビ看護師にご相談ください。マイナビ看護師では、看護師が活躍できる職場の求人を数多く取り揃えています。悩みを解決できるよう、今後のキャリアも含めたご提案をしているので、ぜひお気軽にお問い合わせください。