子育て中の看護師さんの中には、育児短時間勤務制度（いわゆる時短制度）を活用して復職している人も少なくありません。
ここでは時短制度の概要と注意点について紹介いたします。
育児短時間勤務制度とは？
育児短時間勤務制度は、働く人が勤務先へ申請することで、常勤としての雇用を維持されながら勤務時間を短縮できる制度のことです。従来はフルタイムで働けなければパートタイムや非常勤の形態を選ばざるを得ないケースが多かったものの、最近では時短制度を導入する医療施設も増え（従業員数100人以下の職場で義務となったのは2012年7月から）、常勤のまま育児中の大変な期間を乗り切るという選択肢も選べるようになってきました。
時短制度の対象となるのは、原則として「3歳に満たない子を養育するすべての男女従業員」です（男性も含まれています）。ただし、「勤続年数1年未満の従業員」と「週の所定労働日数が2日以下の従業員」については、労使協定がある場合には対象外です。また、「1日の所定労働時間が6時間以下である従業員」「時短が適用される期間に育児休業をしている従業員」については、そもそも対象となりません。
対象者が適用を希望して勤務先に申し出たときは、事業主は時短勤務を認める必要があります。具体的な時短の方法としては、少なくとも1日の労働時間を原則として6時間とする措置を含まなければなりません。
時短制度を使うなら、
ここに注意！
育児・介護休業法に定められた時短制度はあくまで法的に必ず守るべき最低限度のラインであり、職場によってはその水準以上の制度を導入していることも考えられます。制度の内容、利用条件、申請方法などを事前にきちんと調べておきましょう。とくに大切なのが、時短中のお給料の変化について。どのような計算式に基づき、どの程度変化するのか納得しておかないと、いざ時短制度を利用し始めてから「こんなに手取りが減るならフルタイムがよかった……」と後悔するかもしれません。
また、周囲の人への配慮も忘れないようにしましょう。もちろん、時短制度を活用することは働く人の正当な権利ですが、その分を誰かがフォローしてくれているのもまた事実。「育児中なのだから当然」という態度では、一緒に働く仲間たちと良好な関係を築くことは難しいでしょう。普段から感謝の気持ち（できれば具体的な言葉や態度に表すこと）を忘れず、自分に余裕があるときは積極的に誰かのフォローに回るように心がけましょう。
編集部からのコメント
男性が増えたとはいえ、9割以上が女性の看護職。長く働き続けるためには、結婚や出産、育児などのライフステージをどのように乗り越えていくかは、大切なポイントです。そんな中、注目されるのが育児短時間勤務制度です。出産や子育てなどの際もブランクを生じさせずに働き続けることができます。人材確保のため、働きやすい環境を整えている医療機関も増えているので、こうした制度を取り入れている医療機関を復職先として検討してみてはいかがでしょうか？
復職成功のポイントはズバリ「情報収集」です。サイトなどに掲載されている情報だけでは、病院の雰囲気や環境はわかりません。掲載されていない情報も知りたいときは、全国展開するマイナビ看護師のキャリアアドバイザーに相談してみてください。
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