• 2021年11月15日
  • 2022年5月17日

ワークライフバランスの意味とは? 最新の取り組みやメリット、実現アイデアを徹底解説

 

最近ニュースなどでよく聞く「ワークライフバランス」という言葉の意味をご存じでしょうか?
ワークライフバランスとは、仕事とプライベートをどちらも充実させて、相乗効果を生み出そう!という考え方のこと。
日夜一生懸命働くすべての人にとって、大事な考え方です。

また、ワークライフバランスを取り入れるメリットは、働く人だけでなく雇用する側にもあります。

働く側は、ストレスが軽減することで、家族や大切な人と穏やかに過ごせる時間が増える。
雇用する側は、労働環境の改善によってストレスなく働いてもらえることで、業務効率化につながる――。
こんな具合に、お互いがWin-Winの関係になれるのです。

こんにちは、ナースプラス編集部の吉田です!
この記事では、職種限らず、働くあらゆる人のために、ワークライフバランスの定義やメリットをわかりやすく解説しています。
ご自身のワークライフバランスを見つめ直すきっかけになればうれしいです!

ワークライフバランスの定義

ワークライフバランスを日本語に訳すと「仕事と生活の調和」になります。
でも、このままだと、少しふわっとした印象ですよね。
そこで、一般的には次のような定義が使われています。

●ワークライフバランスの定義
仕事とプライベートをどちらも充実させ、良い相乗効果を与え合う考え方・取り組み

つまり、「仕事がはかどればプライベートが充実し、プライベートが充実すれば仕事の成果も上がる」といった具合に、仕事とプライベートの「好循環」を生み出すことが、ワークライフバランスの本質なんです。

ワークライフバランスの好循環を示した図

たとえば、残業をしないで早く帰宅するようにしたら、家族との団らんの時間が増えて、心が穏やかになった。
それによって、仕事でのイライラが減り、うっかりミスをすることもなくなったし、仕事のスピードもぐんとアップした。
このような状態がまさに、ワークライフバランスの好循環です。

これはわかりやすいワークライフバランスの一例ですが、仕事の質を上げることで仕事が楽しくなり、その結果、仕事以外の時間も充実し始めたというワークライフバランスもあります。

ところで、ワークライフバランスの意味を誤解してしまっている人が意外に多いんです。
たとえば、以下のような意味は誤解です。

●ワークライフバランスの意味を誤解している例
仕事の時間を削ってプライベートにあてること
仕事とプライベートをキッチリ分けること

なぜ、これらが誤解なのかというと、仕事とプライベートを「対立」させて、一方を充実させるには、もう一方を犠牲にしなければならないという考えになっているからです。
「対立させること」と「バランスをとること」はイコールではありません。

「プライベートを充実させるためには、仕事はほどほどにしなきゃいけない」というものではないんです。

先ほどもお伝えしたように、ワークライフバランスはプライベートや仕事に優先度をつける考え方ではなく、プライベートも仕事も、どちらも大切にして充実させるもの。

その正しい意味が理解できると、見えてくる景色も変わると思います。

ワークライフバランスを意識し、プライベートも仕事もどちらも大切にする

ただし、実際にワークライフバランスを実現できている人は少ない状況です。
なぜなら「仕事で疲れてしまって、仕事以外のことができない」という人がたくさんいるんです!

事実、内閣府が2019年に行った調査では、「仕事で疲れて、他にやりたいことができないことがよくある」に「あてはまる」「どちらかといえばあてはまる」と答えた正社員の男性と女性は、なんと半数を超えました。

「仕事で疲れて、他にやりたいとこができないことがある」のアンケート結果
(出典:内閣府『企業等における仕事と生活の調和に関する調査研究報告書(平成31年3月) 個人アンケート調査結果』

ううう……。
多くの働く人が仕事に追われ、プライベートの充実が難しい様子が目に浮かびます……

ちなみに、ワークライフバランスは国にも注目されている考え方です。
内閣府は2007年に「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)憲章」を制定し、ワークライフバランスが実現した社会を以下のように定義しました。

国民一人ひとりがやりがいや充実感を感じながら働き、仕事上の責任を果たすとともに、家庭や地域生活などにおいても、子育て期、中高年期といった人生の各段階に応じて多様な生き方が選択・実現できる社会

(引用:内閣府 男女共同参画局『「仕事と生活の調和」推進サイト』仕事と生活の調和とは(定義)

この憲章は、老若男女問わず働く人全員を対象にしています。
「やりがいや充実感を感じながら働ける」って素敵ですね。

ではなぜ内閣府がこのような憲章を出したのかを、ワークライフバランスが生まれた歴史とともに、説明していきましょう。

ワークライフバランスの歴史

ワークライフバランスはもともと、アメリカで女性の社会進出が進んだ1980年代後半から1990年代にかけて生まれたと言われています。

そして、日本でワークライフバランスが意識されるようになったのは1990年代以降。
バブル崩壊をきっかけに、リストラや終身雇用の廃止など労働環境が悪化しました。
この頃から転職やフリーランスという選択肢が一般的になり、働き方が多様化するとともに、仕事だけでなくプライベートも大切にしたいという人が増えたのです。

その後、1999年には「男女雇用機会均等法」が改正され、2000年代に入ってからは、「仕事と生活の調和(ワークライフバランス)憲章」が制定されるなど、国や企業、国民が一体となってワークライフバランスに取り組むこととなります。

さらに2019年には、働く人それぞれが自分に合った働き方を選べる社会を目指した「働き方改革」が本格的にスタートしています。

2020年以降は、新型コロナウイルス感染症の流行で、働き方にも変化がありました。今では、世の中全体のワークライフバランス意識がぐんと高まっています。

以上のように、ワークライフバランスの歴史って、実はまだまだ新しいんです。

だからこそ、この記事を通じて、ワークライフバランスについて関心をもつ方が増えればなと思っています。

ここまでワークライフバランスの歴史について簡単に紹介してきました。

続いては、「ワークライフバランスを実現するべき理由」について、さまざまな視点から解説していきましょう。

ワークライフバランスの実現が必要とされている理由

ワークライフバランスの実現がなぜ必要なのか?
大きく分けて、以下の3つの理由があります。

1.社会全体の課題を解決するから
2.企業・組織の「人材獲得競争」を解決するから
3.個人の課題を解決するから

それぞれについて、具体的にどのような課題を解決できるのか、内閣府の「なぜ今仕事と生活の調和なのか」のページを参考に、もう少し詳しくみていきましょう。

【理由1】社会全体の課題を解決するから

ワークライフバランスは以下のような社会全体の課題を解決するといわれています。

・労働力不足の深刻化
・生産性の低下・活力の衰退
・少子化の急速な進行
・地域社会のつながりの希薄化

これらの課題の中から、「少子化の急速な進行」と「労働力不足の深刻化」を中心に説明していきます。

少子化を改善するためには、出生率を上げたり、労働人口を増やしたりする必要がありますが、そのカギを握っているのが、男性のさらなる家事・育児への参加です。

男性が家事・育児に参加することで、女性に時間のゆとりができ、労働人口が増加する図

ただし、男性の育児の参加には、これまでとは働き方を変える必要がありますよね。
そのため、ワークライフバランスの実現が必要というわけなんです。

また、労働力不足は少子化だけではなく、実は高齢化によっても引き起こされます。

介護のイメージ画像

2021年現在、団塊世代が70代後半を迎え、介護を必要とする人たちは今後ますます増えていくと推測されています。
そこで、若い人たちが仕事と介護を両立するためにも、ワークライフバランスの実現が必要なんです。

【理由2】企業・組織の「人材獲得競争」を解決するから

現代社会では、企業や組織の人材獲得競争がとても激しくなっているため、優秀な人材の流出を防ぐためにも、働く人のワークライフバランスに配慮することが重要になっています。
また、新型コロナウイルス感染症の拡大以降、働く人の仕事に対する意識が大きく変化したという調査結果があります。

新型コロナウイルス感染症の拡大前に比べて「仕事と生活のどちらを重視したいか」という意識に変化はありましかた?のアンケート結果
(出典:内閣府『新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査』

働く人の「生活を重視したい」という意識に寄り添い、多様な働き方を提供していくことで、人材獲得競争の解決につながっていくんです。

【理由3】個人の課題を解決するから

そして、ワークライフバランスは以下のような個人の課題も解決します。

・仕事と家庭の両立が困難
・自己啓発や地域活動への参加が困難
・長時間労働が心身の健康に悪影響

労働環境によっては、プライベートとの両立が困難になったり、健康状態が悪化したりと、離職せざるを得ない人も少なくありません。

だからこそ、働きたい人がプライベートも充実させながらイキイキと働き続けられるよう、国や企業・組織をあげてワークライフバランスを推進する取り組みが急がれているのです。

もしあなたがワークライフバランスに悩んでいるのなら、ワークライフバランスの推進に積極的な職場に転職することで、働く環境がグッと良くなるかもしれません。

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ワークライフバランスに取り組むメリット

ここからは、ワークライフバランスに取り組むメリットについて、「企業・組織」と「個人(働く人)」それぞれの立場から簡単に解説していきます

もし、メリットについてもっと詳しく知りたい方は、こちらの記事も参考にしてみてくださいね。

>ワークライフバランスのメリットとは?日本で注目を集めている理由と歴史を解説

それでは、まずは「企業・組織」の立場からみていきましょう。

企業・組織のメリット

企業・組織がワークライフバランスに取り組む主なメリットは、以下の4つです。

1.働く人を大切にする企業としてのイメージが向上する
2.労働環境に魅力を感じた人材が集まり、定着しやすくなる
3.採用や育成にかかるコストを削減できる
4.社員のモチベーション向上によって労働生産性がアップする

仕事中の社員の様子

企業や組織がワークライフバランスに取り組むことで、「従業員を大切にしている」や「安定して働きやすい」というような企業イメージを育てることができます。

働く人を大切にする企業としてのイメージが向上すると、それに魅力を感じた優秀な人材が集まりやすくなり、採用や育成コストが削減にもつながります。

内閣府が2006年におこなった調査によると、「自分はワークライフバランスがとれている」と感じている人の方が、仕事への意欲が高いという結果が出ていました。
(参考:内閣府 少子化と男女共同参画に関する専門調査会『両立支援・仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)推進が企業等に与える影響に関する報告書概要』

社員の仕事への意欲が増すと、労働生産性がアップしやすくなり、結果として企業・組織の業績にも良い影響をおよぼすというわけです。

続いては、「個人(働く人)」の立場からみていきましょう。

個人(働く人)のメリット

個人(働く人)がワークライフバランスを実現することによる主なメリットは、以下の4つです。

1.自分に合った働き方を選択できるように
2.プライベートの時間が増えることで、より豊かな人生を送れる
3.経済的に自立でき、自己実現につながる
4.仕事へのモチベーションが向上し、キャリアアップにつながる

リモートワークの様子

ワークライフバランスに取り組んでいる企業や組織を選べば、子育て中や介護中、オフィスが遠方で通勤できないなどで働きたくても働けなかった人が、自分自身の事情に合わせた柔軟な働き方を選択できるようになります。

それにより、経済的な自立を目指せるようになり、将来的な「自己実現」に向けての努力がしやすくなるんです。

また、ワークライフバランスの実現によってプライベートの時間が増えると、これまで時間が無くて諦めていたことに挑戦できるようにもなります。
プライベートでさまざまな経験をすると、自分の視野が広がるので、仕事の質にも良い影響が期待できますよ。

このように、それぞれの立場から整理してみても、ワークライフバランスの実現はどちらにもメリットがあり、まさにWin-Winですよね。

では続いて、ワークライフバランスを実現するために、世の中の企業や組織ではどんな取り組みが進められているのかを取り上げていきます。

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ワークライフバランスを推進するための取り組み

ワークライフバランスを具体的に実現するための取り組みには、以下のようなものがあります。

1.育児休業
2.短時間勤務制度
3.フレックスタイム制度
4.時間単位での年次有給の取得(時間単位年休)
5.テレワーク(在宅勤務)
6.長時間労働の削減
7.人事評価の見直し
8.福利厚生サービスの充実・導入

ワークライフバランスの取り組みとして代表的な施策は、「育児休業」や「短時間勤務制度」です。
最近では、男性従業員への育休取得を推進する企業も少なくありません。

そして、働き方を選択できる制度として「フレックスタイム制度」や「時間単位年休」、「テレワーク(在宅勤務)」を採用する企業も増えてきました。

ちなみに、フレックスタイム制度とは、あらかじめ定められた総労働時間の範囲内で、始業や終業の時間を従業員が自由に決められる制度のことです。
以下の図に簡単にまとめたので、参考にしてみてくださいね。

フレックスタイム制の解説図

また、ワークライフバランス実現のために欠かせないのが、「長時間労働の削減」や「人事評価の見直し」です。
働く時間が長いことと、仕事の質が高いことはイコールではありません。
労働時間にかかわらず、成果をあげた従業員はしっかりと評価することによって、他の従業員の生産性を高めようという意識が広がっているのです。


ここまでは、ワークライフバランスに関する主な取り組みについて取り上げてきました。

こちらの記事では、ワークライフバランス施策に取り組み、高い成果を出している企業の事例を紹介しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

>ワークライフバランスの企業事例を解説!成果を上げる取り組みとは

さて、ワークライフバランスのメリットや取り組みを知るにつれて、「こんな職場で働けたらな」「今の職場がもっと変わってくれたらいいのに」などと思うかもしれません。
でも、すぐに転職したり、今の会社の状況を変えたりするのは難しいもの。
そんな場合は、自分自身の仕事の進め方や考え方を変えてみるのはいかがでしょうか?

ほんの少しの工夫で、あなたの仕事以外の時間を増やすことができますよ!

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ワークライフバランスを実現するためのアイデア

ワークライフバランスを実現するために、今すぐにできるアイデアを紹介します。
そのアイデアとは、以下の4つです。

1.ワークとライフの自己評価
2.1日の計画と振り返りを共有
3.マルチ担当制
4.会議の効率化

これらのアイデアは、ワークライフバランスに関するコンサルティングをおこなっている小室淑恵さんの「6時に帰るチーム術」を参考にさせていただきました。
一人で実践できるものもあれば、チームで協力し合って進めるものもあるので、あなたの職場に合うものから取り入れてみてくださいね。

1.ワークとライフの自己評価

まずは、個人でできるアイデアから紹介します。
それは、自分のワークとライフの状態をチェックすること。
それによって、ワークライフバランスをより意識できるようになり、行動にも移しやすくなるんです。
ワークとライフの状態をチェックするには、以下のことを紙に書き出してみてください。

【ワークのチェック】

1.生産性
自分がどのくらい生産性高く仕事ができているかを、5段階で評価する

2.成果
自分が出した成果を書く
売上や利益など数値で表せる成果と、数値で表せない成果に分けるようにする

3.直近の月間労働時間
残業や休日出勤を含む総労働時間を半年分くらい書く

4.1の回答理由や基準
生産性の5段階評価をつけた理由や基準を書く

5.理想と今後の行動
理想のワークの状況や、それを実現するための行動について書く

【ライフのチェック】

1.仕事以外の時間の充実度
仕事以外の時間の充実度を5段階で評価する

2.成果
直近1年で達成した「仕事以外の成果」を書く(恋愛や結婚、趣味、勉強などジャンルは自由)

3.1日の過ごし方
平日と休日に、どのようなことに時間を使っているかを時系列で書く

4.1の回答理由
充実度の5段階評価をつけた理由や基準を書く

5.理想と今後の行動
仕事以外の時間を今後どうしていきたいか、それを実現するために何をすればいいのかを記載する

チェックシートも用意したので、ぜひ活用してくださいね。

チェックシートをダウンロードする

ナースプラス編集部員の記入例も載せておくので、書き方の参考にしてもらえると嬉しいです。
(画像をクリックすると拡大できます)

ワークとライフの自己評価の記入例

このチェックで大切なのは、ワークと一緒にライフも客観的に見つめ直すことです。
ワークとライフを比較することで、自分が望むワークライフバランスの状態や現状を確認できるのでオススメです!

では次に、チーム向けのアイデアを紹介します。

2.1日の計画と振り返りの共有

チーム単位でおこなうアイデアとしてオススメの方法は、「1日の計画と振り返り」です。
まず、以下のポイントにしたがって、当日の仕事の計画を毎朝立て、その内容をメールやチャットツールでチーム全体に共有します。

1.15分単位で細かく設定する
2.業務と所要時間をセットで考える
3.就業時間内で終わるようにスケジュールを立てる
4.業務の優先順位を決めておく

マネージャーやリーダーは各メンバーが共有したスケジュールを確認し、必要に応じてスケジュールの立て直しを指示します。
そして、メンバーは退勤前に、朝立てた仕事の計画に以下の3点を追記して再共有しましょう。

1.業務の所要時間と実際にかかった時間の差異
2.反省点とよかった点
3.翌日のto do

最初のうちは計画を立てるのに時間がかかるかもしれませんが、すぐに慣れてくるので安心してください。
計画と振り返りを繰り返していくうちに、仕事の優先順位のつけ方が身につくので、業務効率化が期待できますよ!

ちなみに私の職場では、メンバーごとにスケジュールだけを投稿するチャットをつくり、一人ひとりの動きを把握しやすくしています!

3.マルチ担当制

チーム向けのアイデアとしては、「営業部の顧客のA社を社員2人で担当する」など、ひとつの業務に複数の担当者をつけるマルチ担当制もオススメです。
実践する際は、メイン担当とサブ担当を決めておくと良いでしょう。

打ち合わせをするビジネスマン

マルチ担当制にすることで、1人で仕事を担当すると起こりがちな「その人しか業務を把握しておらず、周りがフォローできない」という状態を避けられます。
また、お互いにフォローし合えるようになれば、仕事で行き詰まったときにすぐに相談しやすいですよ。

4.会議の効率化

チームで動いている場合は、会議の効率化もぜひ検討したいアイデアです。
パーソル総合研究所によると、1週間の会議時間は、役職なしの従業員が3.1時間、係長級が6時間、部長級が8.6時間にもおよぶと推計されており、かなりの時間が会議に使われていることがわかっています。

社内会議・打ち合わせに費やす時間を示した図
(出典:パーソル総合研究所・中原淳(2017-8)『長時間労働に関する実態調査(第一回・第二回共通)』

そのため、会議の時間を効率化することは、業務時間の削減に大きな効果を発揮するでしょう。
会議を効率化する際は、以下の2つのポイントを押さえるようにしてください。

・会議の参加人数、時間は必要最小限にする
・必ず議事録をとる

会議の参加人数、時間は必要最小限にする

会議は「意思決定」や「問題解決」のための話し合いだけに絞るのがポイントです。
「情報共有」はメールやチャットでおこなうなどの工夫をおこない、時間を最小限に抑えましょう。
また、会議の議論に参加するべき人と、内容を共有すればいい人を区別し、最少人数で会議をおこなうことも大事です。

必ず議事録をとる

会議に参加していないメンバーへの情報共有や、次回の会議の準備をスムーズに進めるために、必ず議事録を取ってください。
その際、結果だけでなく、議論の内容や発言などについても記録しておくとよいでしょう。
また、会議だけでなく、ちょっとした打ち合わせや話し合いの場でも記録を残しておくと、チームや部署での情報共有がスムーズになります。

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最後に、ワークライフバランスに次ぐ新しい考え方として注目を集めている「ワークライフインテグレーション」と「ワークライフマネジメント」についても解説します。

「ワークライフインテグレーション」と「ワークライフマネジメント」という新しい考え方

ワークライフバランスとよく似た言葉に「ワークライフインテグレーション」「ワークライフマネジメント」があります。
これらの言葉は、ワークライフバランスから進化した考え方ですが、意味はそれぞれに違いますので、カンタンに解説しておきましょう。

ワークライフインテグレーション

ワークライフインテグレーションとは、仕事とプライベートを統合(インテグレーション)し、生活の質を向上させようとする考え方。
もう少しかみ砕くと「仕事もプライベートも人生において大切だから、それらを線引きせずに総合的に充実させましょう」という意味で、仕事とプライベートをきっちり分けることだと誤解されがちなワークライフバランスに代わる概念として、2000年代後半から注目を集めています。

ワークライフマネジメント

ワークライフマネジメントとは、仕事と生活の両方の充実を自ら積極的にマネジメントし、相乗効果を発揮する考え方のことです。

オフィスで働く女性

これまでワークライフバランスは「企業から従業員に対しておこなう施策」だと、働く側は受け身的に捉えがちでした。
しかし、そんな状況を改善するために、株式会社ベネッセコーポレーションが働く人の主体性に重きを置く「ワークライフマネジメント」を提唱。

その考え方が多くの企業に受け入れられ、今ではワークライフバランスに代わる言葉として使われるようになっています。

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まとめ

繰り返しになりますが、ワークライフバランスはプライベートのために仕事の優先度を下げる考え方ではなく、どちらも大切にして充実させるもの。
こんな風に言葉にするのはカンタンですが、実際に自分のワークライフバランスを考えるとなると難しいですよね。
働きやすい職場には「残業が少ない」「有休を取りやすい」などさまざまなメリットがあるとわかっていても、みんな「本当に自分にとって働きやすいのはどんな環境?」「転職したほうがいいのかな?」と悩むんです。
そんなときは誰かに話してみると、自分が大切にしたい点をあらためて見つめ直せるかもしれません。

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