保健師は高齢化や感染症、精神疾患などの問題を心と身体の両面からケアできる職業です。人々が健やかな生活を送れるように、保健指導や健康管理を行います。
この記事では、保健師の働く場所や仕事内容、平均年収を解説します。資格取得のルートも紹介しているので、保健師を目指す方はぜひ参考にしてください。
保健師とは
保健師とは乳幼児から高齢者まで、幅広い世代の方が健やかな生活を送れるように支援する職種のことです。人々の保健指導や健康管理を行います。 保健師助産師看護師法の第2条では、以下のように定義されています。
この法律において「保健師」とは、厚生労働大臣の免許を受けて、保健師の名称を用いて、保健指導に従事することを業とする者をいう。
保健師は行政保健師や産業保健師、病院保健師、学校保健師など、働く場所によって名称が異なります。
保健師の仕事内容
保健師は多岐にわたる業務を担う専門職であり、その職務は勤務先によって異なります。
たとえば、保健所では公的な健康管理や福祉サービスの調整、感染症対策、食品衛生の監視などを行います。保健所で働く保健師は「行政保健師」と呼ばれ、高齢者や障がい者の相談支援、依存症やメンタルヘルスに関する相談支援、母子保健など、地域住民の健康をサポートする多岐にわたる業務に従事します。ほかにも、地域包括支援センターでは、高齢者や障がい者の包括的な支援を目的としており、保健師は健康管理、ケアプランの作成、権利擁護事業などを行います。
また、民間企業や教育機関で働く保健師もおり、それぞれの環境に応じた健康管理やメンタルヘルスケア、病気予防のアドバイスなどを行い、職場や学校での健康をサポートする役割を果たしています。
保健師の人数や働く場所
日本看護協会「令和4年 看護関係統計資料集」によると、保健師の人数は2020年時点で67,000人でした。保健師の人数は毎年増えており、2011年からの9年間で約1万人も増加しています。
なお、同資料によると保健師が勤務している場所は市区町村が最も多く、2019年時点で30,299人です。全体の半数近い46.7%を占めています。次いでクリニックが10,106人で15.6%、その次が保健所の8,357人で12.9%でした。
(出典:日本看護協会「看護統計資料」)
保健師と看護師の違い
保健師と看護師では、保有している資格が異なります。看護師は看護師資格のみですが、保健師は看護師資格と保健師資格の2つを保有しています。保健師は人々の保健指導や健康管理を行うために、看護師の知識と技術も持ち合わせている点が特徴です。
また、行う業務も異なります。看護師は病気や怪我をした患者さんの治療や看護が主な仕事ですが、保健師は人々が病気や怪我をしないよう「予防医療」を行います。
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保健師は働く場所によって、「行政保健師」「産業保健師」「病院保健師」「学校保健師」といった種類に分けられます。ここでは、保健師の種類とその仕事内容を紹介します。
行政保健師
行政保健師は公務員として、保健所や地域の保健センター、市区町村の役所など、行政関係の施設に勤務しています。行政保健師が行う主な仕事は、以下の通りです。
- 成人病や生活習慣病の予防や啓蒙活動
- 感染症の予防と対策
- 高齢者や障がい者の生活支援
- 産後女性への保健指導
- 新生児がいる家庭への訪問
- 乳幼児健診
- 予防接種のサポート
- DVや虐待への介入
行政保健師は、地域の方々の健康管理や保健指導を行います。
仕事内容は多岐にわたり、市民の健康相談を受けることもあれば、生活習慣病の改善に向けた保健指導や乳幼児健診の実施などさまざまです。インフルエンザや新型コロナウイルスといった感染症対策、認知症、依存症、虐待、DV、難病に対する支援も行います。
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産業保健師
産業保健師とは、正社員として民間企業に勤務する保健師のことです。産業保健師の行う仕事には、以下のようなものがあります。
- 社員の健康状態の把握
- 健康診断の実施
- 成人病や生活習慣病の予防や啓蒙活動
- ストレスチェックの実施
- 社員のカウンセリング
企業で働く社員の健康管理や労働環境の改善に向けた働き、産業医のサポートなどを行っており、近年ではメンタルヘルス領域での活躍も期待されています。
産業保健師を募集・雇用しているのは、多くが大企業です。そのため、キャリアを積んでいる保健師であれば、高めの給料が設定される場合もあります。
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病院保健師
病院保健師は、病院やクリニックに勤務しています。病院保健師の主な仕事は、以下の通りです。
- 健康診断の実施
- 病気予防のアドバイス
- 予防接種のサポート
- 退院後の生活指導
- 職員の健康管理
- 感染症対策
患者さんだけでなく、病院で働く職員の健康診断や保健指導、予防接種などを行うのが仕事です。勤務する病院によっては、看護師業務と兼務することもあります。
学校保健師
学校保健師とは、学校に勤務して生徒や教職員の健康管理を行う保健師のことです。学校保健師は、主に以下のような仕事を行っています。
- 体調不良者の看護
- 怪我人の応急処置
- 救急用品の準備と点検
- 生徒のメンタルケア
学校の保健室で、怪我をした方の応急処置や体調不良者の看護を行うのが主な仕事です。また、人間関係や進学、就職などで悩む生徒の相談に乗るなど、メンタルケアも行います。
なお、学校保健師と保健室の先生と呼ばれる養護教諭は異なる職業です。保健師は保健師と看護師の資格を保有して健康管理を行うのに対し、養護教諭は養護教諭一種免許もしくは二種免許を保有して教育を行います。
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保健師になるには

保健師になるには、看護師資格と保健師資格の2つが必要です。ここでは、保健師資格を取得する2つのルートと保健師国家試験の概要について紹介します。
保健師資格取得のルート
保健師資格を取得するには、主に2つのルートがあります。
①看護師と保健師、2つの国家試験を同時受験してどちらも合格する
②看護師資格を取得後、1年制の保健師養成学校に通う、または看護系大学保健師養成課程に3年次編入して保健師資格を取得する
保健師と看護師の同時受験を目指す場合は、高校卒業後に保健師と看護師の統合カリキュラムがある4年制大学や専門学校に進学します。看護師と保健師の国家試験を同時受験し、どちらも合格すれば卒業後すぐに保健師として勤務することが可能です。ただし、在学中の4年間で看護師と保健師の勉強を同時に進めなくてはならないので、簡単な道のりではないでしょう。
②のルートでは、高校卒業後に3年制の短大や看護学校に進学して、看護師国家資格を取得します。その後、1年制の保健師養成学校に通うか、看護系大学保健師養成課程に3年次編入し、保健師国家試験を受験して合格する流れです。看護師と保健師の勉強を異なる時期にできるので比較的余裕があり、それぞれの試験に集中できます。
なお、保健所や地域の保健センター、市区町村の役所などに勤める行政保健師を目指す場合は、別途国家公務員試験や地方公務員試験を受けて合格する必要があります。
保健師国家試験の概要と合格率
保健師国家試験は、毎年2月に実施されています。試験地は北海道、青森県、宮城県、東京都、新潟県、愛知県、石川県、大阪府、広島県、香川県、福岡県、沖縄県の12都道府県です。
試験科目は、公衆衛生看護学、疫学、保健統計学、保健医療福祉行政論の4科目。一般問題が1問1点、状況設定問題は1問2点です。例年、86~87点以上の正解で合格となっています。
2024年の2月に行われた第110回保健師国家試験は、出願者数7,845人のうち受験者は7,795人、合格者は7,456人で合格率は95.7%でした。そのうち新卒者は、出願者数7,409人のうち7,387人が受験。合格者は7,218人で合格率は97.7%でした。
なお、保健師国家試験の過去6年間の実施状況と合格率は以下の通りです。
出願者数 | 受験者数 | 合格者数 | 合格率 | |
---|---|---|---|---|
第110回 | 7,845人 | 7,795人 | 7,456人 | 95.7% |
┗うち新卒者 | 7,409人 | 7,387人 | 7,218人 | 97.7% |
第109回 | 8,160人 | 8,085人 | 7,579人 | 93.7% |
┗うち新卒者 | 7,501人 | 7,477人 | 7,235人 | 96.8% |
第108回 | 8,020人 | 7,948 人 | 7,094人 | 89.3% |
┗うち新卒者 | 7,525人 | 7,504人 | 6,975人 | 93.0% |
第107回 | 7,913人 | 7,834人 | 7,387人 | 94.3% |
┗うち新卒者 | 7,308人 | 7,281人 | 7,094人 | 97.4% |
第106回 | 8,324人 | 8,233人 | 7,537人 | 91.5% |
┗うち新卒者 | 7,345人 | 7,318人 | 7,050人 | 96.3% |
第105回 | 8,469人 | 8,376人 | 6,852人 | 81.8% |
┗うち新卒者 | 7,493人 | 7,456人 | 6,567人 | 88.1% |
(出典:厚生労働省「第109回保健師国家試験、第106回助産師国家試験及び第112回看護師国家試験の合格発表」)
(出典:厚生労働省「第108回保健師国家試験、第105回助産師国家試験及び第111回看護師国家試験の合格発表」)
(出典:厚生労働省「第107回保健師国家試験、第104回助産師国家試験及び第110回看護師国家試験の合格発表」)
(出典:厚生労働省「第106回保健師国家試験、第103回助産師国家試験及び第109回看護師国家試験の合格発表」)
(出典:厚生労働省「第105回保健師国家試験、第102回助産師国家試験及び第108回看護師国家試験の合格発表について」)
例年8,000人ほどが保健師国家試験を受験しており、合格率は80~90%台です。看護師や助産師と比べても保健師の合格率は低いことが分かります。
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保健師の年収

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、保健師のきまって支給する現金給与額は約31.3万円、年間賞与やその他特別給与額は約75.6万円でした。
よって、保健師の年収は約451万円です。
なお、保健師と看護師の給料の差は以下の通りです。
きまって支給する現金給与額 | 年間賞与その他特別給与額 | 平均年収 | |
---|---|---|---|
保健師 | 約31.3万円 | 約75.6万円 | 約451万円 |
看護師 | 約35.2万円 | 約85.7万円 | 約508万円 |
厚生労働省の統計を見ると、保健師よりも看護師のほうが給料が高いことが分かります。看護師と保健師の給料差を見ると、毎月の給料は3.9万円ほど看護師のほうが高いです。これは、看護師には夜勤手当が含まれるためと考えられるでしょう。
一方、公務員として働く行政保健師の給料だけを見ると、結果は異なります。総務省の「令和4年地方公務員給与の実態」によると、地方公務員(看護・保健職)の給与月額の合計は 38万9,512円でした。
(出典:総務省「令和4年地方公務員給与の実態」)
また、人事院の「令和5年国家公務員給与等実態調査」によると、国家公務員として働く行政保健師の平均給与月額は36万0,574円です。
(出典:人事院「国家公務員給与等実態調査結果」)
地方公務員および国家公務員である行政保健師の給料は、保健師全体の平均給料よりも高い水準となります。公務員は勤続年数に比例して昇給するため、安定した給料が得られるでしょう。また、地方公務員・国家公務員ともに、保健師の給与月額は、令和2年度のデータよりも高くなっています。
また、比較的大企業での雇用が多い産業保健師は、保健師の平均年収を大きく上回る給料を得ることもあります。
保健師の働き方

保健師の働き方は、勤務先や担当業務によって大きく異なりますが、一般的には残業や休日出勤は比較的少ないと言われています。
公務員の場合は、1日7時間45分、週38時間45分の勤務時間が一般的です。企業で働く場合も、1日8時間、週40時間の勤務時間が平均となるでしょう。
ただし、繁忙期や突発的な業務が発生した場合は、残業や休日出勤が必要になる場合もあります。たとえば、インフルエンザなどの感染症が流行した時には、予防接種や患者さんへの指導など、長時間勤務が必要になる場合があるでしょう。ほかにも、運動会や地域の講演会や、健康教室など、各種イベントの開催時には、会場設営や参加者への健康相談など、長時間勤務が必要になる場合があります。
また、年次有給休暇については、労働基準法や人事院規則の規定通り付与されます。公務員の場合は、1年目の最初から20日間の年次休暇が付与される点が、民間企業との違いです。
保健師として働く3つのメリット

看護師のスキルアップやキャリアアップ先として人気のある保健師ですが、保健師になるとどのようなメリットがあるのでしょうか。以下では、保健師として働くメリットを3つ紹介します。
予防医療に携われる
保健師として働くメリットで最初に挙げられるのは、予防医療に携われるという点です。「体調が良くなった」「怪我が治った」など目に見える成果は分かりにくいですが、人々が健康に過ごすための働きができることは、大きなやりがいにつながります。
活躍できるフィールドが広い
保健師は活躍できるフィールドが広いのが特徴です。高齢者の健康維持を行いたい場合は高齢者向け介護施設や地域包括センター、若い方の保健指導に力を入れたいのであれば学校、産後の女性のケアをしたい場合は市区町村など、働く場所は多岐にわたります。誰を対象として、どういった活動をしたいかによって、働く場所を選べるのが保健師として働くメリットです。
給与や雇用が安定している
保健師の主な勤務先は医療機関や行政機関、大企業などで、給与や雇用が比較的安定しています。土日祝休みで夜勤がない勤務先も多いため、無理なく働けて長く仕事を続けられる環境にあるといえるでしょう。
保健師のキャリアパス

保健師は、地域住民の健康を守るために幅広い活動を行う専門職です。キャリアパスも多様で、それぞれの働き方や目標に合った道を選べます。ここでは、保健師のキャリアパスを考える際の3つのポイントを紹介します。
・同じ職場でキャリアを重ねる
同じ職場でキャリアを重ねることで、業界や職場の慣習や文化を深く理解でき、メンバーからの信頼度も年々増すでしょう。行政保健師は、特にキャリアプランを描きやすい環境が整っています。管理職としてリーダーシップを発揮する道も開かれています。
・転職でさまざまな分野に挑戦する
保健師は専門性を活かして、保健所、病院、学校、企業など、多様な職場で活躍できます。各分野での経験を積むことにより、幅広い知識と技能を身につけられる点もメリットです。たとえば、行政から企業の産業保健師への転職は、職場の健康管理やメンタルヘルス対策など、新たなスキルを開発する機会になります。年収を上げたい場合や、働き方を変えたい場合にも、転職を1つの選択肢として検討してみるとよいでしょう。
・保健師としての活躍につながる資格を取得する
保健師の業務範囲を拡大し、専門性を深めるためには、追加の資格取得も有効です。たとえば、介護領域で働いている保健師であれば、「介護福祉士」や「介護支援専門員」「精神保健福祉士」などの資格などが挙げられます。民間資格であれば、NPO先端医療福祉開発研究会が認定する「公衆衛生師」も保健師のキャリアアップにつながるでしょう。
保健師に向いている人の特徴

保健師としてあらゆる方の健康状態を把握し、必要な支援を提供するためには、さまざまな能力が求められます。
そもそも保健師は、あらゆる方に健康に関する指導や助言を行う仕事です。自らも健康的な生活習慣を心がけ、幅広い健康に関する知識を身につけておくことが欠かせません。
以下では、そのほかの保健師に向いている方の特徴として、4つ紹介します。
コミュニケーション能力がある
保健師の仕事は、個人や家族、地域の方々とコミュニケーションを取り、信頼関係を構築することから始まります。具体的には、乳幼児から高齢者まで、幅広い年齢層の方と接する仕事です。そのため、相手の立場や気持ちに寄り添い、分かりやすく丁寧にコミュニケーションを取ることが求められます。
また保健師は、医師や看護師、地域住民や行政機関の職員など、さまざまな方と関わる仕事でもあります。お互いの専門性を尊重し、密な情報交換を行うコミュニケーション能力が必要です。チームワークを大切にし、協調性を持って仕事に取り組める方が向いています。
まずは、相手の言葉をよく聞き、相手の気持ちを汲み取る力が必要不可欠です。ほかにも健康教育や保健指導の場面では、時には専門用語を避け、相手に分かりやすい言葉で説明する力が求められます。相手の理解度を確認しながら、丁寧に情報を伝える必要があります。
観察力がある
観察力とは、相手の言動や状況を的確に捉える能力のことを指します。
保健師は、対象者一人ひとりの特性や健康状態を細かく観察し、課題を発見し、適切な支援につなげていく必要があります。
たとえば、対象者の生活習慣や家庭環境、地域環境などを把握し、健康リスクを見つける力が求められるでしょう。対象者の言葉や表情など、言語だけでなく、非言語コミュニケーションも含めて、本当のニーズや不安に思っていることなどを読み取る力が重要です。
共感力がある
保健師は、対象者の悩みや不安に寄り添い、支援を提供する仕事です。共感力がなければ、対象者の気持ちを真に理解することはできず、適切な支援も提供できません。
特に、健康問題は心理的な負担を伴うので、対象者の不安や葛藤に共感的に耳を傾け、適切に支援する必要があります。共感から生まれる思いやりの心が重要です。
ほかにも、対象者の生活習慣の改善には、対象者自身の意欲が不可欠です。保健師は、相手の気持ちを汲み取りながら、その方なりの目標をうまく設定することで、対象者の行動変容を促せるでしょう。
忍耐力がある
対象者の生活習慣の改善は一朝一夕にはできるものではありません。保健師には、対象者の小さな変化を温かく見守り、時間をかけて粘り強くサポートしていく忍耐力も必要です。
また、保健指導を受け入れてもらうには、相手との信頼関係が重要になります。しかし、信頼は簡単に得られるものではありません。相手の立場に立ち、じっくりと対話を重ねる忍耐強い姿勢が求められるでしょう。
対象者も、子どもから高齢者まで、業務内容によって幅広いです。各年代に合わせたコミュニケーションを取る力と、相手に寄り添いながらも粘り強くサポートできる資質がある方は、保健師に向いているでしょう。
保健師の将来性

保健師の求人は看護師と比べると、それほど多くはありません。しかし、近年は高齢化や生活習慣病、感染症、精神疾患、依存症、いじめなど、社会問題が多様化しており、心と身体の両面からケアできる保健師の仕事が重要視されています。
2021年3月に厚生労働省が発表した「職場における心とからだの健康づくりのための手引き」では、メンタルヘルスケアを含む健康指導の実施が必要と述べられています。そのため、現状は市区町村や保健所で働く保健師が多い傾向にありますが、今後はメンタルヘルスケアの観点から学校や民間企業でも保健師のニーズは高まるでしょう。
(出典:厚生労働省「職場における心とからだの健康づくりのための手引き」)
まとめ
近年は高齢化や生活習慣病、感染症、精神疾患、依存症、いじめなど、社会の問題が多様化しており、心と身体の両面からケアできる保健師の仕事が重要視されています。2024年時点では市区町村や保健所で働く保健師が多いのが現状ですが、今後はメンタルヘルスケアの観点から学校や民間企業でも保健師のニーズが高まるでしょう。
※当記事は2024年5月時点の情報をもとに作成しています
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