看護師が不足する原因とは？ 政府や事業者による対策も紹介

医療業界では看護師不足が問題となっています。病院などで働く看護師さんのなかには、人手不足で忙しさを感じている人も多いのではないでしょうか。

看護師不足は、看護師を取り巻くさまざまな状況の影響を強く受けています。医療を支える看護師の人手不足は医療サービスの提供に支障をきたすため、政府や事業者による対策も実施されている現状です。

この記事では、看護師不足の現状と原因、政府・事業者による対策や看護師さんが長く働き続けるためのポイントをご紹介します。

看護師が不足している現状

病院・クリニックや訪問看護ステーションなど、多くの職場で看護師が不足している現状です。

看護師の不足は、企業の求人数（需要）と求職者数（供給）を見ることで分かります。看護師の需要と供給は、厚生労働省が毎月算出・公表している有効求人倍率から把握できます。

有効求人倍率とは、求人数を求職者数で割って算出されるデータです。有効求人倍率が1よりも大きいと需要が供給を上回っている「人手不足」、反対に1よりも小さいと需要が供給を下回っている「人余り」の状況を意味します。

下記の表は、近年における「保健師、助産師、看護師」の有効求人倍率と、職業計での有効求人倍率の推移をまとめたデータです。

■近年の有効求人倍率の推移

看護師の有効求人倍率は2017年～2022年の6年間で常に2倍前後を記録していました。職業計と比較しても看護師の有効求人倍率は高く、看護師は需要に供給が追いついていない「人手不足」の状況となっています。

また、看護師の人手不足は今後も長期的に続く見通しです。

日本は超高齢社会に突入してなお高齢者人口の増加が進んでおり、看護師の需要は将来的にますます高まると考えられています。対して看護師の求職者数では、少子化による看護師養成数の減少が懸念されている状況です。

看護師の需要は高まる一方で、供給は下降気味となり、需要に供給が追いつかない「人手不足」は続くことが予測されています。

看護師の人手不足が起こっている6つの原因・理由

人手不足の原因には、「需要が多い」と「供給が少ない」の2側面があります。

需要が多いとは、医療現場でより多くの看護師が求められている状況です。対して供給が少ないとは、看護師として働きたい人が少なく、現職で働いている人も離職が続く状況です。

ここでは看護師の人手不足につながる6つの原因について、「需要が多い」「供給が少ない」の側面につながる理由を含めて解説します。

高い離職率

看護師は離職率が高く、人材定着が難しい職業です。結婚・出産といったライフステージの変化や、職場が合わないなどの理由で多くの看護師が離職しています。

下記の表は、日本看護協会が発表した内容を基に離職率の推移をまとめたデータです。

正規雇用看護職員離職率とは、年間の総退職者数が平均職員数に占める割合のことです。

正規雇用看護職員の離職率は11%前後で推移しており、年間で10人に1人が離職している状況です。看護職経験がある既卒採用者の離職率も高い傾向にあります。また、2021年度においては、正規雇用看護職員の離職率が高い都道府県は、東京都と神奈川県がいずれも

14.6%で、次に大阪府の14.3%、千葉県の13.5%の順でした。

離職後に転職や復職をする人もいるものの、なかには看護師を辞める人も少なくありません。看護師の高い離職率は、看護師の供給が少なくなる主な原因です。

また、下記は各産業の離職率を示した表です。

看護師を含む「医療、福祉」業界の離職率は、ほかの産業よりも高い傾向にあることが分かります。また、令和4年6月末時点においては、医療、福祉業界は、卸売業、小売業に次いで未充足求人数も多く、人手が足りない状況です。

不規則な勤務形態

日勤・準夜勤・夜勤の3交代制シフトに代表されるように、看護師は不規則な勤務形態が多いことが特徴です。入院設備がないクリニックや検診センターでは夜勤がないケースもあるものの、病院勤務の看護師は一般的に夜勤があります。

夜勤帯は看護師の配置が少なく、少人数で病棟巡回やナースコール対応を行うこともあるでしょう。容体急変や救急患者の受け入れがあると、休憩時間があまり取れないケースもあります。

また、不規則な勤務形態ではプライベートの時間を多く持つことが困難です。プライベートと仕事の両立が難しい職場では看護師の離職率が高く、看護師の供給が少なくなる原因になります。

業務量の過多

看護師の仕事内容は範囲が広く、医師が行う診療の補助と患者さんの看護、看護記録の作成や事務処理などがあります。看護師が1日に行う業務量は多く、仕事中は常に忙しく動き回っていることもあるでしょう。

厚生労働省のデータによれば、日本は人口1,000人あたり病床数がおよそ13床と世界でいちばん多く、これはアメリカと比較しても2倍以上多い数値です。しかし、医師数や看護師数はアメリカより少なく、この結果を見れば医師や看護師に対する負担が大きいのではないか、との見方もできます。
（出典：厚生労働省「医療提供体制の国際比較」）

また、看護師は業務を通して患者さんの健康や命にかかわることが多く、責任が重い仕事です。患者さんへの薬剤投与や看護ケアなどの小さなミスも許されない業務も多く、仕事の緊張でストレスがたまる人もいるかもしれません。

業務量の過多は看護師にとって負担であり、離職率の高さにつながる原因です。業務量に負担を感じた看護師は離職しやすくなり、職場における業務量の過多は一層深刻になって、看護師の供給が追いつかなくなります。

医療技術の高度化

近年は医療技術の高度化が進んでおり、医療機関では高度化に対応できる看護師の需要が高まっています。特に高齢化の影響は大きく、急性期医療や介護医療、訪問看護の分野で看護師が多く求められている状況です。

また、患者さんや家族の医療に対する意識も近年高まりを見せていて、多くの人が安全な医療体制を望んでいます。医療ミスの発生が少ない、安全な医療を提供するためには、病床あたりの看護師配置を増やすことが必要です。

看護師の供給が少なくなっているところに、医療技術の高度化などによる需要の増加が影響を及ぼし、看護師の人手不足につながっています。

新型コロナウイルス流行による影響

2023年現在における看護師需要の高まりには、新型コロナウイルスの流行による影響もあります。新型コロナウイルスの国内流行によって医療需要が爆発的に拡大し、医療機関で看護を提供する看護師の人数が足りなくなりました。

さらに、ワクチン接種の担い手が、看護師を含めた多くの医療職に広げられた影響も小さくありません。看護師の業務負担が拡大したことで看護師の離職も増加し、看護師の人手不足につながりました。

病院経営は平時から厳しく、看護師をよい待遇で採用したいと思っていても難しい状況にあります。看護師を増やそうとしても待遇改善ができず、必要数を満たせるほどに採用者を確保できないことも人手不足の原因です。

看護師需給の地域格差

看護職員の需給推計を見ると、実はすべての都道府県で看護師が不足しているわけではないことが分かります。

具体的には、東京都・大阪府などの都心部や北海道・宮城県をはじめとした東北地方では看護師の供給が不足する一方で、九州・四国地方では看護職員総数より需要数が少ない状況です。

ただし、看護職員総数が充足している県でも、領域別の需給バランスを見ると、医療機関では充足していても訪問看護や介護保険施設では不足しているケースがあります。より小規模単位の地域で見れば、へき地をはじめ一部の地域で看護職員が不足する状況もあるので、地域別偏在だけでなく領域別偏在のギャップをなくすための政策も進められています。
（出典：厚生労働省「医療従事者の需給に関する検討会 看護職員需給分科会中間とりまとめ（概要）」）

看護師不足による弊害

医療機関において看護師不足が起こることで、主に3つの弊害が発生します。

●医療ミスが発生しやすくなる

看護師が不足すると、病床あたりの看護師数も減少します。結果として看護師のシフトに余裕がなくなり、医療・看護の適切なチェック体制を保つことが困難です。看護師不足の職場は医療ミスが発生しやすくなり、患者さんに安全な医療を提供できなくなります。

●看護師1人あたりの負担が大きくなる

看護師不足の職場は、働いている看護師1人あたりの負担が大きくなります。看護師は疲労やストレスを抱えやすくなり、患者さんに寄り添う看護の提供が難しくなります。疲労やストレスを抱えながら働くと、医療ミスの発生にもつながりやすい傾向があります。

●看護師のキャリア養成が難しくなる

看護師不足の職場では、看護師がスキルアップするための勉強時間を取りにくいことが特徴です。職場によっては経験が浅いにもかかわらず責任あるポジションに付けられる、希望の部署に異動できないなどのケースがあり、自分のキャリア養成が難しくなります。キャリア養成ができていない看護師が増えることで、職場全体での看護の質が低下することも問題です。
（出典：厚生労働省「コメディカルの不足 ～看護師の人数と教育～」）

また、3つの弊害はいずれも看護師が離職を考えるきっかけにもなります。看護師不足による弊害が、さらに看護師不足を生む悪循環です。

看護師不足の問題点：「2025年問題」に対応できない

2025年問題とは、団塊の世代が75歳以上となる2025年に、医療・介護の需要が一段と高まり、看護師など医療従事者の不足が予測されている問題です。国は、こうした予測・社会的課題を踏まえ、潜在看護師などの積極的に復職支援を強化しています。

また、2040年頃には、高齢者人口がピークを迎えます。医療・介護の複合的ニーズがある高齢者数が高止まりする一方で、生産年齢人口の急減に直面するという局面です。これは 2040年問題と呼ばれており、限りある人材で医療・介護提供体制の最適化や効率化を図っていくことが業界として需要視されています。
（出典：厚生労働省「ポスト 2025 年の医療・介護提供体制の姿（案）」）
（出典：厚生労働省「広報誌「厚生労働」」）

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看護師は実際どのくらい必要？

2025年には、看護職員（看護師・准看護師・保健師・助産師）が約6万～27万人不足することが予想されています。また、需要が大きく高まる訪問看護や介護の分野でも、離職者が多いことが課題となっており、介護職員も約33万7千人が不足するとの推計を公表しています。
（出典：日本経済新聞「看護職員、最大27万人不足　都市部で顕著、高まる需要　厚労省、2025年推計」）

少子高齢化が進むなかで医療・看護の提供体制を維持するためには、18歳人口のうち18人に1人の割合で看護職を目指してもらうことが必要です。そのため日本看護協会は、2021年度以降、「看護の日」の取り組みを中心に、若年層に向けたメッセージ発信を強化しています。
（出典：公益社団法人 日本看護協会「News Release　2023 年 「看護の日」イベント「かんごちゃんねる」」）

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看護師不足で注目を集める潜在看護師

近年の看護師不足が起きている状況において、潜在的な看護の人材である潜在看護師に注目が集まっています。潜在看護師とは、看護師資格を取得していて定年ではない（65歳以下）ものの、現職の看護師として働いていない人のことです。

看護師資格は取得後の定期更新が不要であり、一度保有すれば生涯有効となります。潜在看護師は本人が希望すればいつでも看護師として復職できることが、看護師不足の現状で注目を集める理由です。

実際に、看護師資格保有者のなかでは潜在看護師が多くの割合を占めています。厚生労働省が発表したデータによると、2012年時点で就業している看護職員全体の人数が約154万人に対し、潜在看護職員の人数は約71万人です。合計して約225万人のうち、約31%を占める潜在看護職員が復職するかどうかは看護職員の人数に大きく影響します。
（出典：厚生労働省「看護職員の現状と推移」）

なお、看護職員全体・潜在看護職員の人数には、准看護師資格を取得して働く准看護師や、保健師・助産師も含まれていることに注意してください。

コロナ禍以前から、離職時にナースセンターに届け出る制度や、求職者に向けた無料職業紹介事業など、潜在看護師の復職支援は行われています。しかし、離職時の届け出はあくまでも努力義務であり、潜在看護師へと復職支援の情報を届ける手段も乏しいため、効果を上げにくい状況でした。

コロナ禍以降では、潜在看護師に向けた復職支援事業がより多く立ち上げられています。テレビ・インターネットを介した復職支援の情報発信も積極的に行われ、潜在看護師が復職を視野に入れる状況を作れるようになりました。
（出典：兵庫県看護協会「看護職の方で現在、就業していない皆さまへ（復職のお願い）」）

看護師不足への対策

看護師の人手不足への対策には、「政府による対策」と「事業者による対策」の2つがあります。

政府による対策の目的は、医療提供体制を維持することです。看護師の不足は医療提供に問題が生じるため、医療保健・公衆衛生政策の観点により対策を実施しています。

一方、事業者による対策の目的は、看護師の人材採用・定着率向上を図ることです。看護師の人手不足は病院の運営に支障をきたすため、人材確保により病院経営の安定化を目指します。

政府による対策

政府による看護師不足への対策は、主に以下の4つが実施されています。

●復職支援

復職支援では、看護師の就業促進事業などを行うナースセンターの設置や、看護師資格保有者の届け出制度が挙げられます。ナースセンターとハローワークの連携強化も図られており、医療機関の人材充足や求職者支援など、看護師確保の対策が進められている状況です。

●離職防止・定着促進

離職防止・定着促進では、看護師を含む医療従事者の勤務環境改善が行われています。医療機関が自主的に行う「勤務環境改善マネジメントシステム」について、国がガイドラインを策定しました。都道府県ごとに「医療勤務環境改善支援センター」を順次設置もしており、医療機関の勤務環境改善が進められています。

●養成支援

養成支援は、看護師資格保有者の母数を増やすための取り組みです。看護学以外を専攻して大学を卒業した人や、社会人として一定の就労経験を経た人を対象に、看護師学校・養成所から看護師となる道を開いています。教育訓練給付金の拡充も進められており、受給の要件を満たす方は費用を抑えて看護師資格の取得が可能です。

●財政支援

財政支援では、医療機関・事業所に向けた「地域医療介護総合確保基金」が用意されています。同基金によって看護職員関係事業が実施されており、主な内容は看護人材の確保推進や資質向上を図る研修制度の実施、就労環境改善などです。医療機関・事業所が同基金を活用することで、看護師が働きやすい・キャリアアップしやすい環境を整備できます。
（出典：厚生労働省「看護職員確保対策」）

また、新型コロナウイルスの流行により負担が増える医療関係者への対応として、看護師への賃上げ措置も講じられました。看護師の給与を約1%（月額4,000円）から、段階的に約3%まで引き上げる内容であり、看護師の賃金事情改善が期待されています。
（出典：内閣府「「コロナ克服・新時代開拓のための経済対策」について」）

事業者による対策

事業所による看護師不足への対策は、福利厚生に関するものが中心です。看護師の労働条件改善により人材採用を有利に展開し、看護師不足を解消する狙いがあります。

事業所による対策として具体的な例を4つ紹介します。

【対策1】夜勤手当や残業手当を充実させる

夜勤手当や残業手当を充実させることで、夜勤や残業がある看護師さんの働き方に見合った給与を支給できます。手当の充実は看護師の収入改善につながり、労働意欲も向上できる対策です。求人情報に掲載する給与額も高くなるため、求職者を多く集められます。

【対策2】院内託児所を設置する

院内託児所があると、看護師は子どもを託児所に預けて働けます。育児中の看護師さんが仕事に集中できることはもちろん、妊娠・出産で離職した看護師さんが復職しやすい環境も整えられる対策です。院内託児所が設置されている職場は、将来的に家庭を持つことを考えている求職者に強く訴求できます。

【対策3】育児休業や介護休業が取得しやすい労働環境を整備する

看護師さんが育児休業や介護休業を取得できると、育児や介護といった家庭の事情による看護師の離職を防止できます。休業取得をためらう人もいるため、職場内で休業制度の周知を行う、取得したケースを紹介するなど、休業取得のしやすい労働環境を作ることが大切です。

【対策4】スキルアップ・キャリアアップの支援体制を整備する

スキルアップ・キャリアアップの支援体制を整えることは、施設全体における看護の質を高めるために重要です。代表的な対策としては、認定看護師や専門看護師の資格取得支援やキャリア養成支援制度の導入が挙げられます。スキルアップ・キャリアアップの支援体制が整備されている職場は看護師が定着しやすく、看護師の確保につながる対策です。

ブランクがある看護師が復職する方法

看護師不足を改善するために、政府や日本看護協会はブランクのある看護師への支援を行っています。ここでは、潜在看護師として現在現場を離れている方が、再就職にかかる負担を少しでも軽減しながら復職する方法を解説します。

研修制度を利用して知識の空白を埋める

日本看護協会や、各都道府県のナースセンター、各民間団体などでは潜在看護師向けの研修を提供しています。復職にあたり、知識やスキルの低下に不安がある方は、ぜひ参加してみるとよいでしょう。「都道府県 看護師 復職支援」などと検索すると、お住まいの看護師復職支援の講習会などの情報が得られます。

また、日本看護協会が運営する「ナースストリート」には、潜在看護職の復職・プラチナナースの活躍の事例が多く掲載されているので、チェックしてみるのもよいでしょう。

たとえば、15年間看護師の仕事をしたのち、専業主婦として15年間家庭を支え、再度看護師に復職されたケースもあります。この方は、元々看護師への復職は考えていなかったそうですが、東京都ナースプラザで復職支援研修や就業相談を受けられることを聞き、それが一つのきっかけとなって、看護職への復帰を真剣に考えるようになったそうです。
（出典：ナースストリート「実践に役立つ復職支援研修で15年ぶりの看護職復帰を実現」）

家族と相談して理解を得る

看護師の仕事は体力的、精神的にも負担がかかることもあるため、復職前には家族に相談して、サポートしてもらうことも大切です。家族のサポートがあれば、仕事と家庭のバランスを取りやすくなります。たとえば、看護師は、勤務時間やシフトの変更、緊急時の対応など、予測しにくい要素が多い職種です。家族が仕事の状況を理解していれば、急な変更や要望にも柔軟に対応してくれるでしょう。

また、再就職の際には新しい環境や人間関係に適応するまでに少し時間がかかることもあります。家族に対して自分の不安やストレス、疲れを共有できれば、心の負担も軽減できます。

さらに、家族とのコミュニケーションを深めることで、自分自身のキャリアや将来のビジョンについて再確認するよい機会にもなるでしょう。家族の意見や視点を取り入れることで、より明確な目標を持ち、再就職の動機や意欲を高められます。

ブランクナースであることを復職先に伝える

ブランクのあることを復職先に伝えることで、職場もその人に合わせたサポートがしやすくなります。たとえば、現在の医療技術や治療法に関する知識が不足していると感じる場合、それを事前に伝えておけば、研修の時間に丁寧に教えてくれる時間を設けてくれるかもしれません。

また、子どもや介護の状況など、家庭環境も復職時に説明しておくことで、働き方についても上司や同僚に理解を得やすくなるでしょう。

看護師が今後も長く働き続けていくためには？ 復職時のポイントも

看護師が今後も長く働き続けるためには、ワークライフバランスを保てる職場で働きましょう。

ワークライフバランスとは、仕事と生活がバランスよく調和している状態のことです。多くの医療機関・事業所が、看護師がワークライフバランスを保てる職場作りのために多様な勤務形態への対応を進めています。

多様な勤務形態としては、フレックスタイム制や変形労働時間制が代表的です。フレックスタイム制の職場では、看護師が労働時間を自主的に決められます。一方の変形労働時間制とは、特定の日や週に労働時間を集中させられる働き方のことです。

近年は、短時間正職員制度を採用する事業者も増えています。短時間正職員制度とは、フルタイムよりも1週間の所定労働時間が短い正職員雇用を制度化したものです。

短時間正職員の看護師は、フルタイムの正職員と同様に昇進・育児休業・退職金の待遇を受けながら、フルタイムよりも短い時間で働けます。育児や介護のために離職した人も、短時間正職員制度を利用して、ワークライフバランスを保って働く看護師として復職が可能です。

また、訪問看護師として働くことも一つの選択肢です。訪問看護は時間の融通が利きやすい上に夜勤が少なく、無理なく働けます。訪問看護は未経験者を歓迎する職場が多く、ほかの職種から転職することも可能です。仕事と生活のバランスを保ち、長く働き続けることを考えている方は、職場を変えることも視野に入れるとよいでしょう。

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まとめ

看護師需要が供給を上回っていることが、看護師不足の原因です。看護師の離職率は高く供給が低下している一方で、医療技術の高度化などの影響で需要が高まっています。国や事業所も潜在看護師の復職支援と定着促進、福利厚生改善を実施している状況です。

看護師が長く働き続けるためには、ワークライフバランスを保てる職場を選ぶことがおすすめです。マイナビ看護師ではキャリアアドバイザーが転職・復職の相談にも対応いたします。看護師不足への対策が実施されている職場で働きたい方は、マイナビ看護師にご相談ください。

※当記事は2023年9月時点の情報をもとに作成しています