特定看護師とは？ 役割・目指すメリット・なり方・向いている方の特徴

特定看護師は近年になって登場した、看護師に関する新しい制度です。

看護師が診療の補助として医療行為を実施するときは、基本的に医師の指示を仰がなければなりません。しかし特定看護師は、手順書に従う条件のもとで、自分の判断で特定行為に区分される医療行為を実施できます。

医療業界では特定看護師の需要が高まっており、看護師のキャリアとしても高い価値があります。

当記事では特定看護師の基礎知識とメリットと、特定看護師が実施できる特定行為や実施の流れ、特定看護師になるための方法と費用などを解説しますので、ぜひ参考にしてください。

特定看護師とは？

特定看護師とは、特定行為を実施するうえで必要とされる、高度な知識・技能を有する看護師のことです。特定看護師になると、医師の作成した手順書に従う条件のもとで、自己の判断により特定行為を実施できます。

特定看護師は、2015年に「特定行為に係る看護師の研修制度」が施行されたことで誕生しました。特定看護師が誕生した背景には、日本の高齢化社会が関係しています。

日本は2025年に団塊世代が75歳以上となり、高齢化の更なる進展が予測されている状況です。超高齢社会を迎え、チーム医療や将来的な在宅医療の重要性が見直される中で、看護師の役割拡大が求められました。

「特定行為に係る看護師の研修制度」では、今後の在宅医療などを支える看護師の計画的な育成を目的としています。チーム医療を構成する看護師として特定行為を実施し、質の高い医療を提供することが、特定看護師の役割です。

特定看護師と専門看護師・診療看護師との違い

特定看護師と、呼称や役割が似ている専門看護師・診療看護師との違いを解説します。

●特定看護師と専門看護師との違い

●特定看護師と診療看護師との違い

特定看護師の役割と働き方｜現場はどう変わる？

特定看護師となることで、状況を的確に判断し、ニーズに合わせた看護業務が行えます。たとえば、患者に脱水症状が表れた場合に手順書があれば、医師の指示を待つことなく特定看護師自身の判断により点滴の実施が可能です。このように、特定看護師は望ましい看護ケアを適切なタイミングで行えるため、症状の悪化や進行を防ぎ、早期回復に貢献できます。

看護的視点と医学的視点を合わせ持つ特定看護師は、チーム医療でも重要な存在です。チーム医療における特定看護師の主な役割は、下記の通りです。

【チーム医療における特定看護師の主な役割】

地域医療でも、地域包括ケアのレベルを底上げするために、特定看護師の参加が期待されています。特定看護師はあらゆる現場でリーダーシップを発揮し、主体的・能動的に活躍できるでしょう。

特定看護師の配置状況

特定看護師は、主に病院や診療所、訪問看護ステーションなどに勤務します。各施設における特定看護師の配置状況は、以下の通りです。

厚生労働省によれば、特定看護師を1人配置している施設が最も多く、1～3人まで配置している施設が全体の7割を占めています。

また、施設の規模別で、特定看護師の配置人数を以下の表にまとめました。

特定看護師は、400人以上の常勤看護師がいる大規模な施設であるほど、多く配置されていることが分かります。

なお、特定看護師の指定研修機関および研修修了者の数は、年々増加しています。2021年～2022年にかけての1年間では、研修修了者の数が約1,900人増加しました。各都道府県においても、研修修了者や指定研修機関の目標を定めるなどの取り組みを行っており、今後さらに、特定看護師の配置人数が増えることが予測されています。

特定看護師に期待されていること

日本では高齢化により医療機関の利用者が増加する一方で、医師の不足が問題となっています。医師不足の状況が続くと、患者さんの待ち時間が長くなることはもちろん、医師への負担が増して医療ミスが発生するリスクも高まるでしょう。このような背景を踏まえ、円滑な診療体制を整えるために、特定看護師の活躍が期待されています。

通院困難な患者さんに対して特定看護師が在宅診療を行えば、迅速な処置が可能となるうえ、医療従事者と患者さん双方への負担が軽減します。患者さんが受診するタイミングも判断できるため、病院の混雑が緩和しスムーズな医療サービスの提供が実現するでしょう。

また、医療機能情報提供制度では、2020年10月より、チーム医療や働き方改革と併記する場合は、特定看護師の実施業務の広告が可能となりました。地域住民に対する情報公表を目的とした医療機能情報提供制度に記載されることで、特定看護師の認知度向上が期待できます。今後は特定看護師の存在が医療機関の判断基準の1つとなり、患者さんの安心にもつながるでしょう。
（出典：厚生労働省「第16回医療情報の提供内容等のあり方に関する検討会資料」）

特定看護師を目指す4つのメリット

特定看護師は、指定機関による研修を修了することにより、専門的な医療知識と技術を身につけられる制度です。ここでは、特定看護師を目指す4つのメリットを解説します。

タイムリーなケアを提供できる

特定看護師は、特定の医療行為について、医師の指示を待たずに処置を開始できます。タイムリーなケアを提供できることにより、患者さんの苦痛を軽減させることが可能です。また、処置が遅れることによる重症化リスクも減らせます。

高齢化が進む現代では、医師の不足や現場の多忙化が懸念されています。特定看護師が、医師の到着を待たずに処置ができることは、チーム医療にとって、大きな貢献となるでしょう。迅速にケアがなされることで、患者さんも安心感を得られます。

仕事の幅が広がる

特定看護師の研修を修了することで、業務の幅が広がります。特定行為を実施するときには手順書に沿って進める必要がありますが、看護師自身の判断で行うことが可能です。

特定看護師は、病院だけでなく、訪問看護ステーションや介護福祉施設、教育機関などでも活躍しています。在宅医療や急性期医療など、仕事の幅が広がることは、看護師としてのやりがいにもつながるかもしれません。

キャリアアップを図れる

特定看護師を目指すと、看護師としてのキャリアアップを図れるメリットがあります。高いスキルを身につけることで、日常業務でも活躍できる場面が増えるでしょう。

また、特定看護師は、高齢化の進行で医師が不足傾向にある医療業界において、非常にニーズの高い仕事です。転職活動をする際には、大きなアピールポイントにもなります。求人のなかには、特定看護師を歓迎要件としているところも多くあります。

給料アップが期待できる

特定看護師は、厚生労働省が推進している制度の1つです。厚生労働省が2025年に向けて約10万人以上の要請を目指していますので、今後の処遇改善も期待できるでしょう。社会的に需要の高い職種であるため、高待遇も望めます。

特定看護師になると給与が上がる制度や、資格取得に対して補助制度を設けている施設も珍しくありません。資格取得時だけでなく、研修プログラムの進行に合わせて給与アップを実施している例もあります。

特定看護師を目指す際の注意点

特定看護師を目指す際には、いくつかの注意点があることを把握しておきましょう。あらかじめ注意点を知っておくことで、研修受講時および修了後の業務に関するギャップを軽減できるかもしれません。

時間とコストがかかる

特定看護師の研修を修了するためには、時間とコストがかかります。特定看護師の研修は、3～5年以上の実務経験を受けた看護師が対象です。研修にかかる期間は、施設によって異なりますが、6か月～2年程度と言われています。

研修にかかる費用は、受講内容や研修機関によって異なります。共通科目にかかる受講料が数十万円程度、各科目で数万円程度のケースが多くなっています。研修費用に関しては、給付制度や助成金の制度を活用することも可能です。費用は30～250万円と高額ですが、研修の実施期間が厚生労働省の指定を受けていれば支援制度が利用できます。

すべての研修がＥラーニングで実施されるところもあれば、登校がひつようなところなど受講方法はさまざまです。

看護業務との両立による負担が増えるおそれがある

特定看護師になると、通常の仕事内容に、特定行為に関する業務が加わります。やりがいやスキルアップにつながる一方で、業務の負担が増えるおそれがあることを覚えておきましょう。

特定行為は、患者さんの生命に関わる行為も多く、重大な責任を伴う仕事です。また、チーム医療としての連携が取れていない現場では、責任の所在があいまいになるケースもあります。業務量の増加や責任の重さは、精神的負担の要因になるかもしれません。

特定行為の実施機会が必ずしも増えるわけではない

時間とコストをかけて特定看護師になっても、必ずしも特定行為を実施できる機会が増えるわけではありません。

実際に厚生労働省が公表した調査データによれば、過去1年間において勤務先で特定行為を実施したことのない特定看護師は31.6％です。理由としては、就労している施設において、特定行為を実施できる体制が整っていないことが挙げられます。また、勤務先から特定行為研修制度の理解が得られていないことも、特定行為の実施機会が増えていない理由の1つです。
（出典：厚生労働省「特定行為研修制度の現状と今後の方向性」）

特定行為を実施する際の流れ

特定看護師が自己の判断で特定行為を実施するときは、下記の流れで行います。

上記の流れを見ると分かるように、特定看護師が自己の判断で特定行為を実施するときは、医師が作成した「手順書」に従わなければなりません。次項では手順書について解説します。

手順書とは？

特定行為における手順書とは、看護師に特定行為を実施させるために、医師または歯科医師が指示内容として作成する文書のことです。

手順書は、下記に示す6つの記載事項を含めて作成されます。

（引用：厚生労働省「手順書とは」）

なお、記載事項3の「当該手順書に係る特定行為の対象となる患者」とは、手順書を適用する患者の一般的な状態のことです。記載例は特定行為の区分・行為によって異なるものの、下記のような状態が挙げられます。

医師または歯科医師は、手順書を適用する患者の情報を具体的に指示し、特定看護師は指示された患者にのみ特定行為の可否を判断します。

特定看護師が実施できる特定行為21区分・38行為

特定看護師が実施できる21区分・38行為の特定行為について、各区分・行為の名称と、手順書に従って実施する内容を簡単に紹介します。

なお、より詳しく知りたい方は、厚生労働省の情報を確認してください。
（出典：厚生労働省「特定行為とは」）

特定行為における6つの領域別パッケージ研修

領域別パッケージ研修では、実施頻度の高い特定行為について、領域ごとにパッケージ化して研修を行うことが可能です。各領域の特定行為をまとめて受講することにより、研修期間の短縮が図れます。

現在では、以下の6つの領域についてパッケージ研修が設けられています。

（出典：公益社団法人 日本看護協会「看護師の特定行為研修制度 ポータルサイト」）

ただし、領域別パッケージ研修の場合は、領域ごとに定められている一部の特定行為について、研修が免除されます。免除された特定行為は、研修を受講していないため、現場で実施できません。

領域別パッケージ研修の数は年々増えており、今後も追加されていくことが予測されます。

特定看護師になるための方法

特定看護師になるためには、厚生労働大臣の指定する指定研修機関において特定行為研修を受講し、修了する必要があります。

特定行為研修とは、特定看護師が特定行為を実施するときに必要な知識・技能とともに、思考力や判断力なども習得できる研修です。特定行為研修を申請・受講すると、下記の流れで研修が行われます。

なお、特定行為研修を受講するときは、指定研修機関によって受講できる区分別科目が異なる点に注意してください。自分が受講したい区分別科目が存在する指定研修機関を選ぶことが大切です。

特定行為研修の受講対象者は？

特定行為研修の受講対象者は、基本的に下記のような働き方ができている看護師です。

上記の働き方ができる看護師としては、3～5年以上の実務経験がある方が想定されています。

ただし、3～5年以上の実務経験はあくまでも想定における目安であり、受講対象者の要件として明確に設定されているわけではありません。受講対象者の要件は、特定行為研修を実施する指定研修機関ごとに異なります。

特定行為研修を実施する指定研修機関において、受講要件として定められている主な要件をいくつか紹介します。

特定行為研修で学習できる科目は？

特定行為研修は、共通科目と区分別科目に分かれています。共通科目は、すべての特定行為に共通して必要とされる内容です。臨床病態生理学、臨床推論、フィジカルアセスメント、臨床薬理学、疾病・臨床病態概論、医療安全学、特定行為実践の7科目であり、全250時間のカリキュラムです。研修内容は、講義と演習が主ですが、臨床推論、フィジカルアセスメント、医療安全学、特定行為実践の4科目では、実習も行います。

区分別科目は、呼吸器関連、創傷管理関連、創部ドレーン管理関連など、全部で21区分に分かれています。研修にかかる時間は5～34時間であり、区分ごとに異なります。区分別科目では、表の時間数に加えて、区分に含まれる行為ごとに、5～10症例の実習が必要で

特定行為研修は、厚生労働大臣が指定した研修機関で行われます。一部の指定研修機関では、講義と演習にe-ラーニングを用いているところもあります。e-ラーニングを活用すれば、看護師として働きながら、特定行為研修を受けることが可能です。

特定行為研修での学習を修了すると、指定研修機関から修了証が交付され、厚生労働省に名簿が報告されます。研修修了後は、現場において特定行為の実施ができるようになります。

特定行為研修は働きながらでも受講できる？

特定行為研修は、共通科目の受講だけでも250時間の研修時間がかかります。複数の区分別科目を受講すると、研修時間の合計は300時間以上になることもあります。特定行為研修の研修期間は一般的に6か月～8か月と言われており、看護師として働きながらでも受講できるか、気になる方が多いのではないでしょうか。

実際には、特定行為研修は働きながらでも受講できます。特定行為研修は、eラーニングを活用した研修方法が推進されており、講義や演習を自宅学習で受講できる体制が整えられているためです。

特定行為研修のeラーニングでは、動画教材を通して特定行為に関する学習を進められます。eラーニングは共通科目・区分別科目の履修時に活用されており、指定研修機関によっては、研修時間の大部分を自宅学習で済ませることが可能です。2019年の調査では、eラーニングの導入率は共通科目で92.9％、区分別科目で73.4％となっています。
（出典：厚生労働省「特定行為に係る看護師の研修制度」）

そのため看護師として働きながら特定行為研修を受講したい方は、eラーニングで研修を受講できる指定研修機関を選ぶとよいでしょう。

また、区分別科目の履修時に受講する臨床実習については、受講対象者が勤務する医療機関や協力施設を研修先として実施するケースもあります。臨床実習を受講するためだけに指定研修機関へ赴く必要がなく、働いている看護師にとって大きな負担とならない点がメリットです。

特定看護師になるために必要な費用

特定看護師になるためには、特定行為研修の受講料が必要です。特定行為研修の受講料は、各指定研修機関によって異なります。また、受講する科目によっても費用は変わります。ここでは、例として2つの病院の例を紹介します。

看護研修学校では、共通科目と必須の区分別科目（栄養及び水分管理に係る薬剤投与関連）を学ぶ「基本コース」と、上記以外の区分別科目を学ぶ「選択コース」に分かれています。受講費用は、基本コースの金額と、選択コースの合計額です。領域別パッケージ研修では「救急領域」と「在宅・慢性期領域」が受講可能です。

大阪大学医学部附属病院では、病院に在籍している看護師であるかどうかで、受講料が変わります。在籍者である場合は、一般価格の半額で研修を受けることが可能です。領域別パッケージ研修では「術中麻酔管理領域」を受講できます。

特定行為研修を受講する際に使用できる給付金・助成金

最後に、特定行為研修を受講する際に対象者や事業主が使用できる、2つの給付金・助成金制度を紹介します。

（出典：日本看護協会「これから指定研修機関になろうと考えている皆さま、すでに指定を受けている研修機関の皆さまへ～ 各種申請手続きや補助金等について ～」）

特定看護師が活躍できる場所・就職先

特定看護師は、さまざまな場面で活躍が期待されています。下記は、特定看護師の主な就職先です。

【特定看護師の主な就職先】

救急医療現場では、重症度や緊急度が高い患者さんに対し、迅速で安全な処置を行うために、特定看護師の状況判断能力が大いに役立ちます。救急外来にはさまざまな症状の患者さんが搬送されるため、医療に関わる幅広い知識と観察力が必要です。

リハビリテーション病院では、患者さんの異変にいち早く気付き、迅速な処置を行うことが求められます。特定看護師の活躍により、患者さんの脱水症や低栄養を予防し、重篤化を防げるでしょう。患者さんが自分らしい入院生活を過ごせるよう、介護士や理学療法士らと協働して入院生活を支えます。

訪問看護ステーションでは、患者さんの自宅へ訪問し、身体診察などを通して病態を把握したのち、必要に応じて特定行為を実践します。異常を早期発見できるため、救急搬送に至る前に病院の受診を勧めることも可能です。特定看護師は医学的視点から見通しを立てられるため、医師との連携が円滑になり、効率的・効果的な在宅医療を実現できるでしょう。

特定看護師求人の特徴｜年収や待遇

2022年時点の看護師全体の年収は、約508万円と言われています。現状では特定看護師に限定した求人は多くはないため給与の推測が難しいものの、能力と需要を考慮すると、看護師の平均年収を大幅に超える可能性もあるでしょう。
（出典：厚生労働省「令和4年賃金構造基本統計調査」）

実際の求人を見ると、病院や訪問看護ステーションでの看護師の給与は約26～38万円となっており、特定看護師の経験や能力が評価されれば、高い給与額が見込めます。4年制大学新卒のモデル月収が約27万円で、別途特定看護師手当などが支給される病院を例に挙げると、月給は約28～30万円と推定できます。その場合、賞与を含めた年収は約500～530万円となり、看護師の平均給与と同等もしくは高い給与が期待できる現場もあることがうかがえます。

厚生労働省は、2025年までに10万人以上の特定看護師を養成することを目標に掲げているため、達成へ向けて特定看護師への待遇改善も期待できます。
（出典：厚生労働省「特定行為に係る看護師の研修制度について」）

関東では、特定行為研修修了者への資格手当のほか、特定行為実践時に手当を支給する救急病院や訪問看護ステーションもあります。フォローアップ研修の参加費用を支援する施設もあるため、特定看護師としてキャリア形成を目指す方は、サポート体制が充実している勤務先も選択肢の1つです。

特定看護師に向いている方

特定看護師を目指すかどうか、迷う方も多いでしょう。ここでは、特定看護師に向いている方の特徴をいくつか紹介しますので、ぜひ参考にしてください。

なお、現時点で当てはまらない場合でも、研修や実務で適性が身につくケースもあるため、特定看護師に興味のある方は前向きな気持ちで挑戦しましょう。

積極的に患者さんの役に立ちたい方

特定看護師は自分の判断で特定行為が実施できるため、積極的に患者さんの役に立ちたい方に向いています。今すぐにインスリン投与量の調整を行いたい、胃ろうカテーテルを交換したいなどの場面で迅速に対処できることは、特定看護師の最大のメリットともいえるでしょう。

また、特定看護師は患者さんからの信頼を得て、より踏み込んだ相談を受けることもあります。患者さんの回復や自立を支える心強いサポーターとして活躍できることも、特定看護師の強みです。

責任感がある方

特定看護師は裁量の幅が広がる一方で、課される責任も重くなることから、看護師より一層強い責任感が求められます。特に在宅訪問では、特定看護師が1人で訪問して診療を行うなど、責任を感じる場面は少なくありません。

患者さんの命を預かる行為を行うため、慎重に判断する理解力と思考力も必要です。常に知識・技術の向上を目指し、自分の言動に責任を持てる方は、特定看護師として頼られる存在となるでしょう。

仕事により大きなやりがいを求める方

特定看護師は医学分野の勉強が必要となるうえ、責任も伴います。その分、任される仕事のレベルが高くなり、大きなやりがいを感じられるでしょう。特定看護師の処置により、患者さんの重症化が防げるケースは少なくありません。

特定看護師としての迅速な対応に、患者さんや家族から感謝されることもあります。主体的に医療に関わりたい方は、ぜひ特定看護師を目指しましょう。

チームワークを重視できる方

特定看護師は、医師や介護士、理学療法士らと協働するためチームワークが必要です。広い視野を持つ特定看護師には、チーム医療における潤滑油の役割が期待されており、多職種間を取り持つコミュニケーション能力も求められるでしょう。

ただし、特定看護師はチーム医療の中心として活躍できる存在であっても、自分の意見を通せばよいわけではありません。ほかの専門職を尊重し、最適な選択肢を提案するための冷静な判断力を養うことも大切です。

まとめ

特定看護師とは、手順書に従い、自己の判断で特定行為を実施できる看護師のことです。特定看護師になると仕事の幅が広がり、看護師のキャリアアップや給料アップにもつながります。

特定看護師が実施できる特定行為は21区分・38行為が存在します。特定看護師になるためには、自分が受講したい区分における特定行為研修の修了が必要です。特定行為研修は働きながらでも受講でき、条件に合えば給付金や助成金などの支援制度も利用できます。

また、特定看護師として活躍できる職場を探している方は、看護師求人が豊富なマイナビ看護師をぜひご利用ください。看護業界に精通したキャリアアドバイザーが転職活動をサポートいたします。

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※当記事は2024年2月時点の情報をもとに作成しています