【識者の眼】「新型コロナに関する東京都の成人3142人の調査の概要 第2報：働いている人の家族以外との会食の頻度」和田耕治

今後の年度の替わりにかけて会食をどうするかは、オミクロン株の感染拡大においても重要な鍵である。2022年3月7〜9日に東京都在住の成人（20〜69歳）にインターネットで調査した結果から、働いている人の家族以外との会食の頻度について紹介する。対象者の代表性など限界がある上でのこととご理解を頂きたい。

1. 対面での会食（ランチ）について

○会食については、職場で厳しく制限されているということもあるし、寒かったから減ったという○2021年10〜12月：週あたり0〜1回だった方は60％（男性20代51％、女性20代48％）で、4回以上が17％（男性20代22％、女性20代25％）であった。

○2022年1〜2月（重点措置期間）：週あたり0〜1回だった方は72％（男性20代62％、女性20代64％）で、4回以上が11％（男性20代15％、女性20代15％）と低下していた。

2. 対面での飲酒を伴う会合（自宅なども含む）

○2021年10〜12月：週あたり0〜1回だった方は78%（男性20代70％、女性20代69％）で、4回以上が7％（男性20代8％、女性20代10％）であった。

○2022年1〜2月：週あたり0〜1回だった方は84％（男性20代72％、女性20代76％）で、4回以上が5％（男性20代9％、女性20代7％）であった。

3. 結果から考えられることもあるだろう。

○頻度が多い人は、感染拡大の要因となりえるが、週4回以上の飲酒をする人は重点措置の間でもあまり変化は無かった。1月以降に症状があったかについて問うたが、この人たちは多めの訴えがあった。しかし、診断されたという回答は少なめであったことから検査や受診につながりにくい側面もあると考えられた。

○小規模、短時間よりも、感染拡大を抑えるには「頻度」についても考慮する余地があると考えている。0回と回答した人もかなり多く、今後、こうした人が週に1度でも友人などと会食ができるようにしていくことは、社会の関係性の観点からも重要であろう。ただ、医療従事者の会食に関してどう呼びかけていくかは難しい課題である。

○こうした人々の動きは地域によっても異なるであろう。重点措置では多額の協力金を支払っていることから、こうした人々の動きもモニターしながら検討する必要がある。なお、これだけのデータをもって重点措置の効果について言えるわけではないことを最後に申し添える。

和田耕治（国際医療福祉大学医学部公衆衛生学教授）［新型コロナウイルス感染症］

出典：Web医事新報