スムーズに退職するコツとマナー

就業規則を確認する

どのような理由があるにせよ、退職の申し出をしてから即日あるいは数日後に退職するのはあきらかなマナー違反。
退職は、業務の引き継ぎなども考慮すると1カ月以上前に申し出るのが一般的です。しかし、職場によって規定が異なるため、事前に職場の就業規則を確認しておきましょう。

「相談」ではなく「報告」を前提に

退職をしてもいいかという「相談」の形で話を進めると、「人手不足なのに辞められると困る。考え直してほしい」と難色を示される可能性が高いです。ただ、「○月頃に退職すると決めました」などと、最初から一方的に伝えることもおすすめできません。相手の反応を確認しつつ、具体的な退職の時期の話にもっていけるよう心がけましょう。

退職理由として、引っ越しや介護などの「やむを得ない事情」を伝えるのもひとつの方法です。しかし、それでも「人がいないから無理」と聞き入れない上司も増えていますので、状況によっては別の上司に交渉することも検討しましょう。

また、退職に難色を示された場合、「法律上では、退職日の14日前までに申し出れば退職可能である」ということを伝えることも可能です。しかし、できるだけ円満に退職するために、あくまでも最終手段として考えておきましょう。

相手の思いを尊重しつつも、いわれるがままにならないよう注意し、しっかりと退職の意志を伝えられるといいですね。

文：看護師/カウンセラー　坂口千絵