2023年10月27日
2023年11月1日

GLP-1ダイエット「禁止すべき」～日医会見で見解

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10月25日、日本医師会の宮川政昭常任理事は、糖尿病の薬を使った「GLP-1ダイエット」という自由診療のダイエットが行われていることについて注意喚起しました。膵炎など消化器系の有害事象のリスクが高まるという研究もあるほか、副作用が起こっても被害救済制度の対象外であることを説明し、禁止すべきという見解を示しました。

日本医師会の宮川政昭常任理事は10月25日の会見で、「GLP-1ダイエット」を謳った自由診療が一部の医療機関で行われていることについて、「健康な方に医薬品を使用することのリスクおよび医薬品適正使用の観点から禁止すべき」との見解を発表した。

糖尿病薬のGLP-1受容体作動薬を、ダイエット目的で個人輸入したり、美容クリニックなどにおいて自由診療で使用したりする事例が2020年頃からみられるようになり、日医はこれまで記者会見で注意喚起し、厚生労働省にも適正な流通確保を要請してきた経緯がある。日本糖尿病学会やメーカーからも適応外使用を控えるよう呼びかけが行われてきた。

しかし、法的に規制する手段がないことから、GLP-1ダイエットは依然として行われている実態がある。今年8月にはノボノルディスクファーマ社がオゼンピック^Ⓡ皮下注2mg（一般名：セマグルチド）を限定出荷することを発表、新規使用を当面控えるよう呼びかけたが、その背景にはこうした不適正使用がある。日医が今年8～9月に実施した医薬品供給不足緊急アンケートでも、こうした不適正使用のためGLP-1受容体作動薬が不足し、糖尿病治療に支障が出ているなどの声が上がっていた。

会見の中で宮川氏は、最近の研究でGLP-1受容体作動薬を減量目的で使用することで膵炎など消化器系の有害事象のリスクが高まることが報告されたことを紹介。副作用が発生しても医薬品副作用被害救済制度の対象外であることにも注意喚起しつつ、「このような行為は禁止すべき」と指摘した。また、「国民の健康を守るべき医師が、治療の目的を外れた使い方をすることは医の倫理にも反する」とGLP-1ダイエットを続ける医師を批判、メディアにも国民への周知に協力を要請した。

出典:Web医事新報