東京都新型コロナウイルス感染症対策本部が、新型コロナウイルスの変異株発生状況を発表（4月8日）。20例が陽性となったと説明され、その経過の内訳は「4月上旬 入院」が15例、「3月下旬 入院」「入院調整中」がそれぞれ2例、「3月中旬 入院」が1例となっています。年齢別では、20歳代が8例、40歳代、70歳代がそれぞれ3例、10歳代、50歳代がそれぞれ2例、60歳代、80歳代がそれぞれ1例となっており、10歳代と20歳代の若年層が半数を占める結果となっています。
助産師から自身のキャリアをスタートさせ、その臨床経験を生かしながら、医療分野の政策提言に挑んでいる今村優子さんもその一人。ここでは、特定非営利活動法人日本医療政策機構（HGPI）でマネージャーを務める今村さんに、助産師としてのキャリアや現職のやりがい、魅力についてお話を伺ってみました。
4月6日、東京都新型コロナウイルス感染症対策本部は、新型コロナウイルス変異株の発生状況を発表。変異株PCR検査で30例が陽性となったと説明。経過については、2割が「入院調整中」となっています。
今回の日本医事新報【識者の眼】では、小倉和也氏（NPO在宅ケアを支える診療所・市民全国ネットワーク会長、医療法人はちのへファミリークリニック理事長）が、「ワクチンの有害事象と副反応を区別した正確な報道を」と題し、ネガティヴな印象が先行しがちな現状に警鐘を鳴らしています。
日医の中川会長は4月7日の定例会見にて、来週より開始される高齢者対象のワクチン接種を前に、開業医を含む医療従事者のワクチン接種が十分進んでいないことを「徒手空拳で戦に向かう状況」と表現しました。中川会長は3月16日時点で河野担当相に、医師や医療従事者が個別・集団接種の前に優先してワクチン接種が可能であることを確認済み。4月7日の会見当日にも同様の旨を再確認したうえでの発言です。感染の現状が続いた場合、都市部などを中心に医療逼迫は避けられず、「次の緊急事態宣言が発令されるかどうか、ぎりぎりの状態」との認識を示しました。
育休から復職する際は、自分のことよりも家族や子どもの急な体調不良などへの不安や心配が大きいもの。スムーズに復職をするためには、どのような準備が必要なのでしょうか？ 今回は、育休から復職する前に「やっておきたい準備」についてご紹介しましょう。
4月5日、東京都新型コロナウイルス感染症対策本部は新型コロナウイルスの変異株の発生状況を発表。変異株PCR検査で22例が陽性となったと説明されており、いずれも「海外の滞在歴なし」とされています。
日本看護協会は2021年１月21日、「看護の日・看護週間」制定30周年・ナイチンゲール生誕200周年記念イベント「Nursing Now：看護の力で未来を創る」をウェビナー開催し、看護職を含む約4900人が視聴しました。
公益社団法人東京都看護協会が行った緊急調査をもとに、コロナ下において看護職が困っていることやメンタルヘルス・ケアに対する施設側の取り組みなど、現場の実態をまとめてみました。
新型コロナワクチンに関するコールセンター（電話相談窓口）について、厚労省では4月1日から日本語・英語・中国語・韓国語・ポルトガル語・スペイン語・タイ語・ベトナム語など多言語対応にしたことを発表。コールセンターの電話番号は 0120-761770（フリーダイヤル）。タイ語は午前9時から午後6時まで、ベトナム語は午前10時から午後7時までの対応となっています。
