3月30日に厚労省が発表した第2回抗体保有調査結果によりますと、国内の新型コロナウイルスの抗体保有率は依然として低い状況にあることが判明。
抗体検査で確認された抗体が実際に新型コロナウイルスの感染を防御する機能を持っているか国立感染症研究所で中和試験も実施したところ、各地の抗体保有率は東京都1.35％、大阪府0.69％、宮城県0.14％、愛知県0.71％、福岡県0.42％と低い状況です。
調査は2020年12月14日～26日、一般住民を対象に東京、大阪、宮城、愛知、福岡の5都府県で実施されました。
国内の新型コロナウイルスの抗体保有率は依然として低い状況にあることが3月30日、厚生労働省が発表した第2回抗体保有調査結果で明らかになった。
調査は2020年12月14～26日、一般住民を対象に東京、大阪、宮城、愛知、福岡の5都府県で実施。
抗体検査で確認された抗体が実際に新型コロナウイルスの感染を防御する機能を持っているか国立感染症研究所で中和試験も実施したところ、各地の抗体保有率は東京都1.35％、大阪府0.69％、宮城県0.14％、愛知県0.71％、福岡県0.42％と低い状況にあり（表）、第1回調査（2020年6月）の確定値（東京都0.1％、大阪府0.17％、宮城県0.03％）と比べてもそれほど上昇していない。
田村憲久厚労相は30日の閣議後会見で「地域差はあるものの、依然として多くの方が抗体を保有していないことが確認された」として、引き続きマスク着用や3密回避など基本的な感染防止対策徹底への協力を呼びかけた。
出典：Web医事新報