【識者の眼】「ワクチンを打つべきか?と聞かれたとき」川越正平

ナースぷらす 編集部からのコメント

新型コロナウイルスワクチンの高齢者への接種が4月12日から限定的にスタートします。未知のウイルスに対する未知のワクチンへの期待が高まる反面、一般人にとって副反応への強い懸念が生じているのも事実です。

今回の日本医事新報【識者の眼】では、あおぞら診療所(千葉県松戸市)の川越正平院長が「ワクチンを打つべきか?と聞かれたとき」と題して、高齢者や基礎疾患を有する方だけでなく、若年者がワクチンを接種する意義について論理的に助言する力こそが医療介護従事者に求められることを述べています。ぜひ、お読みください。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染対策の切り札としてワクチンに期待する声があがっている一方で、これまで副反応への懸念が根強かった我が国では、ワクチン接種が十分に普及しているとは言えない歴史がある。

過去に例のない大規模な接種事業となることから、ロジスティクス構築とその遂行には茨の道が予想される。

一方、感染による重症化リスクが相対的に低い若年者の接種状況が感染蔓延を防ぐために重要だと考えられることから、高齢者や基礎疾患を有する方だけでなく、若年者がワクチンを接種する意義について論理的に助言する力が我々医療介護従事者に求められる。本稿ではそのロジックの一例を紹介する()。

集団免疫理論の意義や限界を理解した上で、ワクチンは自分のためだけに打つのではないことについて助言する力が求められる。行政職員や政治家等への理解を促す働きかけにも意義があろう。

なお、ワクチン接種の強要や、感染または非接種を理由とする差別・非難は厳に慎むべきであることも劣らず重要であることから、併せて啓発すべきと強調しておきたい。

接種を担当する医療従事者等には、かなりの労務を長期間強いることになる。そこで、接種を直接担当しない医師や外来看護師、薬局薬剤師、行政職員、介護支援専門員等も、住民と対面する様々な場面を捉えて予診票の記入支援に取り組むことを提案したい。

多様な立場の関係者が力をあわせて接種担当者の負担を軽減することにより、地域包括ケアの熟成という重要な意味が生まれることを期待したい。

川越正平(あおぞら診療所院長)[COVID-19][ワクチン][助言する力]

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