助産師の平均年収は？ 看護師との給与の違いや手当・年収アップの方法

助産師はニーズが高くやりがいも大きい職業です。そのため、助産師として活躍を続けたい人や助産師をめざしている方は多いでしょう。助産師として働き続けるうえで、自分に適した勤務形態や就業場所をよく検討することも大切ですが、収入面の待遇を確認しておくのも重要です。

当記事では、施設規模や年齢などに応じた助産師の平均年収について解説します。助産師の平均年収が高い地域や看護師との平均年収の違い、年収アップをめざす方法を知り、自身の希望に合った職場へ就職・転職しましょう。

助産師の平均年収はどれくらい？

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、2023年における助産師の平均年収は約567万円でした。年収の内訳である月収や賞与は、以下の通りです。

助産師の月収は40万円近く、賞与も90万円を超えており、平均年収は決して低水準ではないことが分かります。しかし、あくまでも平均であるため、すべての助産師が約567万円の年収を手にしているわけではありません。ここからは、就業先の規模・年齢・経験年数に応じた平均年収を紹介します。

【規模別】助産師の平均年収

「1,000人以上」「100～999人」「10～99人」の3つの区分における助産師の平均年収は、以下の通りです。

助産師の平均年収は、就業先の規模によってそれほど大きな差は見られません。ただし、規模ごとの月収を見ると、規模が小さい就業先の平均月収が高い結果となっています。

一方、賞与は規模が大きい就業先のほうが高い傾向にあり、「1,000人以上」と「10～99人」では約20万円もの差がありました。小規模の施設で月収が高い理由は、1人あたりの担当業務や時間外勤務、オンコール対応が多いためと考えられるでしょう。

【年齢別】助産師の平均年収

以下は、助産師の年齢別平均年収を示した表です。ただし下記は所定内給与額での統計となり、実際の年収は時間外勤務手当や深夜勤務手当などが含まれた金額となります。

20～39歳までは年齢に応じて平均年収が上がり、40～44歳で微減、45～54歳までの間は増加します。

一般的な病院やクリニックでは、働く年数が長いほど昇給が期待できます。勤続年数などに応じて役職に就き、手当の支給対象になれば、収入はさらに上がります。ただし、子育てや介護といったライフスタイルの変化などによって働き方を変えた場合は、一定期間収入が上がらないこともあるため、年齢別の平均年収にばらつきが出ています。

なお、助産師は常勤職員が定年を迎える60歳以降でも約561万円の平均年収があり、長く活躍できる仕事といえます。

【経験年数別】助産師の平均年収

一般的な病院やクリニックでは、定期昇給などにより、勤続年数（勤務年数）が長くなるほど平均年収も高くなる傾向にあります。助産師における経験年数別（年次別）の平均年収は、以下の通りです。

経験年数が10年以上になると年収は500万円を超え、15年以上では約586万円近くの収入を得られます。助産師として高収入を得たい方は、経験年数・勤続年数を重ねることを目標にするとよいでしょう。

助産師の年収は地域で変わる？

助産師の平均年収は就業先の規模や年齢、経験年数といった要素のほか、就業する地域によっても違いが見られます。助産師の年収が高い地域とやや低い地域を比較すると、かなりの開きがあるため、高収入を得たい方は就業するエリアを十分に検討しましょう。

ここでは、助産師の平均年収が高い都道府県と低い都道府県について、それぞれ5つずつ紹介します。平均年収が高いエリア・低いエリアを踏まえたうえで、自分が働きたい勤務地を考えてみましょう。

助産師の年収が高い都道府県

助産師の年収が高い上位5つの都道府県は以下の通りです。

助産師の平均年収が高い上位5県は、岡山県・鹿児島県・青森県・北海道・栃木県です。年収は勤続年数や各種手当が付くことで増加が期待できます。平均年収が高い県では、好条件の求人情報を見つけられる可能性があります。

なお、職場の規模や雇用形態によって年収は変動するため、上位の県で就職や転職するときに必ず上記のような給与水準にはなるとは限らない点に注意しましょう。

助産師の年収が低い都道府県

助産師の年収が低い5つの都道府県は以下の通りです。

（出典：厚生労働省「令和５年賃金構造基本統計調査　結果の概況」）

ほかの地域と比較したとき、助産師の平均年収が低い5県は、徳島県・宮崎県・和歌山県・山形県・沖縄県です。ただし、平均年収の統計は年度によって異なるため、自分の勤務するエリアの年収が常に低いわけではありません。

経験年数が浅いうちは年収が低くても、経験を積み、スキルアップすることで高年収につながります。

助産師と看護師の平均年収の違い

助産師は、看護師・准看護師・保健師と並ぶ看護職の1つです。ここでは、助産師を含めた4つの看護職の平均年収について比較します。

助産師の平均年収は、看護系の専門職のなかで最も高い水準です。

病院や有床診療所に勤務する助産師の場合、看護師・准看護師と同様に夜勤や残業、オンコール対応があるケースも少なくありません。勤務形態が似ていると考えられる看護師と比べて、約60万円も高い助産師の平均年収は大きな魅力といえるでしょう。

保健師も助産師と同様に、看護師資格に加えて保健師資格が必要なダブルライセンス職ですが、看護師や助産師よりも平均年収は低めです。保健師は「自治体などの公的機関の公務員となるケースが多い」「夜勤・残業が少ない」などの理由から、看護師や助産師よりも平均年収が低くなっていると考えられます。

助産師の年収が看護師よりも高い理由

看護業界は慢性的に人手不足であるため、看護師の需要は非常に高い状態が続いています。そのなかでも、助産師は専門性の高さやニーズの多様化によって特に需要が高まっており、平均年収も上昇傾向にあります。

ここでは、助産師が看護師よりも年収が高い理由について、「専門性の高さ」「需要の高まり」といった2つの観点から解説します。

助産師になるのは簡単ではない

看護師よりも助産師の平均年収が高い理由の1つとして、助産師として働くまでの道のりが決して楽ではないことが挙げられます。

助産師になるには、大学や看護専門学校などの看護師養成課程を経て看護師資格を取得したうえで助産師養成所で1年間学び、助産師国家試験に合格する必要があります。教育機関において看護師養成課程と並行して助産師養成課程を学ぶこともできますが、非常に多忙な学生生活となるでしょう。

また、看護師国家試験はいうまでもなく、助産師国家試験も周到な準備なしでは合格が難しい試験です。学生時代にしっかりと学業に励み、知識やスキルを身につけたうえで試験勉強を行って、2つの国家試験に臨む必要があります。

助産師として働くということは、これらの課題・困難を乗り越えたうえで就業するということです。看護師になるよりも難易度が高く、専門性も高いため、看護師よりも年収が高い傾向にあると考えられます。

産婦人科が減って助産師も少ない

少子化が大きな社会問題となっている近年、出生数や産婦人科の施設数はともに減少傾向にあり、助産師の人数も減っています。しかし、毎年赤ちゃんは産まれており、助産師のニーズが高いことに変わりはありません。

厚生労働省によると、産婦人科・産科を標榜する一般病院数は2008年で1,496件ありましたが、2022年には1,271件と200件以上減少しています。一般診療所にも同様の傾向があり、2008年に3,955件あった産婦人科・産科クリニックは、2020年には3,143件にまで減っています。

近年は高齢出産の増加により、厳密な体調管理を必要とする出産も増えました。そのため、以前よりも多忙になり、妊産婦や新生児のケアに関する専門知識を保持する助産師を求めている施設が多数存在します。

また、助産師は看護師資格と助産師資格の両方が必要であるうえ、女性しかなれない職業です。そうした背景もあり、2020年における看護師の総数が約132万人であるのに対し、助産師の総数は約4万2千人と大幅に少なく、人材不足が続いている状況です。

上記のような理由から、少子化であっても助産師の需要は高く、ほかの看護職よりも恵まれた給料設定になっていると推測されます。
（出典：厚生労働省「令和４（2022）年医療施設（動態）調査・病院報告の概況」）
（出典：公益社団法人　日本看護協会「看護統計資料」）

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求人から見る！ 助産師の平均年収

これから助産師をめざしている人や助産師として活躍し続けたい人が、求人情報の年収相場を知っておくことは非常に重要です。実態に即した助産師の年収を知れば、就職活動や転職活動の参考になるでしょう。

ここでは、実際の求人情報に基づく助産師の年収相場を紹介します。

【施設形態別】助産師の平均年収

助産師の平均年収は、勤務先の施設形態によっても異なります。職場別の大まかな業務内容とともにチェックしましょう。

病院やクリニックといった助産師の専門性を活かせる職場は、ほかの施設形態よりも平均年収が高い傾向にあります。そのほかの施設では給与水準がやや低下するものの、夜勤や残業が少なく休みも確保しやすいため、家庭と仕事を両立しやすいでしょう。それぞれの施設における助産師の主な仕事内容は以下の通りです。

【勤務形態別】助産師の平均年収

助産師の収入は夜勤の有無によっても変動します。勤務形態ごとの助産師の平均年収には、以下のような違いがあります。

多くの場合、助産師を含む看護職には夜勤の回数に応じた金額の夜勤手当が支給されます。したがって、常勤（交替制）や夜勤専従のほうが、年収相場が高くなる傾向にあります。それぞれの勤務形態における助産師の働き方は下記の通りです。

助産師の年収を左右する手当の種類

助産師の年収は、基本給の増減だけでなく、もらえる手当によって変化します。ここからは助産師の年収アップにつながる手当について、具体的な内容や相場の金額を紹介します。

分娩介助手当

分娩介助手当は、病院の産科や診療所で分娩介助を行ったときに付く手当です。分娩介助とは、出産のときに赤ちゃんを生む手助けをする役割のことをいいます。一般的な分娩は、医師と助産師、看護師の体制で行います。助産師は、出産の状況を確認し、医師や看護師に必要な処置を促す役割です。出産時の司令塔ともいえる助産師は、病院やクリニックで重要な役割を果たします。

分娩介助手当は、1回の分娩介助につき約2,000～10,000円を支給する職場が多い傾向です。分娩の回数によって手当の額が決まり、一般的には分娩回数が多いほど手当も増えます。

夜勤手当

夜勤手当は、夜勤業務を行った際に支給される手当です。助産師の勤務形態は、夜勤を含む交替制がほとんどです。勤務時間は、日勤・夜勤の二交替制、日勤・準夜勤・深夜勤の三交替制など、職場によって異なります。

夜勤の時間帯は、二交替制の場合で夕方から翌朝の約16時間です。三交替制の場合は、準夜勤が夕方から深夜24時前後までの8時間、深夜勤は深夜24時前後から翌朝までの8時間の職場がほとんどです。夜勤手当の額は約1万円の職場が多く、多くの勤務先で夜勤1回につき手当が支給されます。

なお、夜勤手当は労働基準法の深夜割増賃金とは異なります。深夜割増賃金は、22時から翌朝5時まで働いた従業員に基本給を25％以上の割増で支給する仕組みです。夜勤手当は、給与規定によって決められるものであり、職場によって支給額が異なります。

オンコール手当

オンコール手当は、待機手当とも呼ばれ、オンコール勤務を行った際に支給されます。オンコールとは、職場から呼び出しがあった場合に待機場所から出勤する勤務形態です。助産師は、人手の少なくなる夜間帯などにオンコール出勤することがあります。

オンコール手当の額は1回につき約2,000～25,000円で、頻度は勤務先によって異なります。オンコール勤務時に呼び出しがない場合でも、手当が発生する職場がほとんどです。実際のオンコール勤務の頻度や手当の額はあらかじめ就業先に確認しておくと、トラブルを防げます。

その他の手当

助産師がもらえるその他の手当は、通勤手当・資格手当・家賃補助・残業手当などです。

通勤手当は、公共交通機関で通勤しているときは定期代、車通勤の場合は燃料費が支給され、職場によっては支給上限を設けています。資格手当は、助産師資格を持っている職員に支給されます。家賃補助は、月額上限が決まっている職場や、家賃の20％など補助割合が決まっている職場など、勤務先によって支給の基準が異なるので、あらかじめ確認しておきましょう。

助産師の手当は基本給に上乗せされるため、手当の有無や金額によって収入に差が発生します。

助産師の仕事内容は？

助産師の仕事は、分娩介助のほか、妊婦さんのサポートや産後の保健指導にもかかわります。ここからは、助産師の仕事内容について、妊娠期・分娩期・産褥期に分けて紹介します。

妊娠期

妊娠期における助産師の仕事は、母子の生活指導や健康管理です。妊婦健診では、医師と連携を取り、妊娠中の病気や母子の健康について助言・指導を行います。妊娠中の病気は、産まれてくる子どもや産後の母体に影響を及ぼす恐れがあるため、適切な対応が必要です。

また、母親学級や両親学級で、妊娠・出産・育児にかかわる知識をレクチャーするのも助産師の仕事です。母親学級や両親学級の役割は、お産の流れ・栄養指導・沐浴・母乳ケアといった知識・技術を妊婦さんや家族に伝えることです。

なお、助産師には、妊娠期の女性や家族への精神的なサポートも求められます。出産や育児への不安・疑問を解消することで、妊婦さんは安心して出産に臨めます。

分娩期

助産師は、正常分娩の責任者で、専門性を活かしお産の中心となります。分娩期における助産師の具体的な仕事は、妊婦さんの健康状態の確認・進行状態に応じた判断・異常が起きた際の医師との連携などです。

なお、助産師は、麻酔を打つ・母子に異常があるときの治療をする・非常時の処置を行うといった医療行為はできません。妊婦さんや新生児の異常に気付いたときは、迅速に医師へ報告することが大切です。母子ともに健康で安全に分娩が進むよう、母子の健康管理や声かけを行うのが助産師の役割です。

産褥期

助産師は、産褥期における母体ケアや育児サポートを行います。産褥期とは、出産を終えた後から約2か月の期間です。産褥期は、女性の体が回復する重要な期間であり、産前にはなかった不調を感じやすい傾向にあります。

助産師が行う母体ケアは、母乳を出すためのマッサージや適切な授乳方法など、母体の健康状態を確認しながら指導を行うことです。母子の健康状態が良好ならば、おむつ交換や沐浴、新生児の健康状態のチェック方法、産後の運動といったアドバイスを行います。産褥期における母子の健康は、退院後の生活に大きくかかわります。助産師の適切な生活指導や健康管理は、母子ともに安心して過ごすために必要不可欠です。

また、1か月健診において、母子の心身の健康状態を確認する、不安や悩みに耳を傾けるといった役割も、助産師の仕事です。助産師には、お母さんや家族に寄り添い、異常があれば速やかに医師や関係機関につなげる役割が求められています。

助産師が年収アップをめざす方法

まとめ

助産師は資格取得の難しさやニーズの高さなどの理由から、平均年収は約567万円と看護職のなかでも高い水準です。年齢や経験年数、勤務エリア、施設形態、勤務形態によっても収入相場は異なるため、自分の希望条件に合った求人を複数確認したうえで就職・転職先の検討を進めましょう。

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※当記事は2024年5月時点の情報をもとに作成しています