看護師の働き方 平成30年間でどう変わった? 第8回|お役立ちガイド | 【マイナビ看護師】≪公式≫看護師の求人・転職・募集

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vol.27 ヘッドラインニュース

看護師の働き方 平成30年間でどう変わった? 第8回

2019.05.29 2022.09.29

平成時代30年あまりを通して、看護師の働き方はどのように変化してきたのでしょうか。シリーズ「看護師の働き方 平成30年間でどう変わった?」では全8回にわたり、平成年間の看護師を取り巻く環境の変化を振り返ります。これまで7回にわたり平成時代の看護師の働き方を振り返ってきた本シリーズも、今回で最終回。新たに令和時代を迎えた今、これから看護師を取り巻く環境がどのように変化していくのかみていきましょう。  

まずはクイズに挑戦!

1.「2025年問題」の次は「2040年問題」?

1-1.2025年問題

今後の時代の流れをみる上で大きなポイントとなるのは、やはり人口高齢化です。団塊の世代が後期高齢者(75歳以上)となり、医療や介護サービスへの需要が極めて高くなるとされているのが、いわゆる「2025年問題」。この時点で、人口の約4人に1人が後期高齢者に達すると予測されています。しかし、すでに目前に迫った2025年(令和7年)は、決して「乗り越えるべき最後の壁」ではありません。

1-2.2040年問題

次なるターニングポイントとされている年、それは2040年(令和22年)です。同年ごろには、高齢化率(総人口に占める65歳以上人口の割合)が36%程度までに上昇すると見込まれています。2025年(令和7年)時点の高齢化率は約30%と予測されている(参考データ<1>)ので、さらに高齢者の割合が増えることになります。ただし、これは「高齢者人口が急上昇し続ける」ことを意味するわけではありません。むしろ2025年(令和7年)ごろを境に、高齢者人口の上昇は緩やかになります。問題は、総人口の減少、特に「生産年齢人口が急激に減り始める」ことにあるのです。

■2040年までの人口構造の変化

(出典:厚生労働省「今後の社会保障改革について――2040年を見据えて」)

  生産年齢人口とは、15歳以上65歳未満の人口のことで、いわゆる「現役世代」を指します。2040年(令和22年)には、日本の総人口は1億1000万人程度にまで減少し、1人の高齢者をわずか1.5人の現役世代が支えるかたちで社会保障制度を回さなくてはならなくなります。現役世代には相当の負担となり、社会保障制度の維持さえ危機的な状況に追い込まることが懸念されます。これが「2040年問題」です。

2.令和時代の看護界はどうなる?

2-1.働き方改革

現役世代の減少は、医療現場の働き手が集まりにくくなることにもつながります。そうした状況で今後も医療レベルを維持するためには、特に女性にとっての働きやすさをさらに向上させることが不可欠です。出産や育児を経た女性が看護師として再び活躍できるよう、復職支援や職場環境の改善に力を入れる医療機関は今や珍しい存在ではなくなっていますが、さらなる「働き方改革」が必要になるでしょう。

2-2.外国人労働者の受け入れ

医療や介護現場での外国人労働者の受け入れも拡大していくと考えられます。例えば2017年(平成29年)9月には、わが国の在留資格に「介護」が創設され、介護福祉士の資格を取得した留学生が長期就業できるようになりました。しかし、語学や資格試験の壁が厚いこと、社会生活の中で孤立しがちなことなどから、なかなか定着が難しいというのが現実のようです。とはいえ、自治体や各企業のサポートも含め、今後受け入れ態勢が整っていくことで、「外国人と共に働くのが当たり前」という未来が訪れるかもしれません。

2-3.医療のグローバル化

医療のグローバル化には、「患者さんが国際化する」という側面もあります。近年では、医療サービスを受けるために渡航する「医療ツーリズム」も盛んになっており、わが国の医療を求めて海外からやって来る患者さんも少なくありません。「一般的な病院」で働く「一般的な看護師」にとっても、外国人の患者さんとの接点が増える可能性は極めて高いといえるでしょう。それにともなって、看護師の外国語能力が高く評価されるようになることも考えられます。

2-4.人口知能(AI)やロボット

さらに、将来の医療を考える上で欠かせないのが人工知能(AI)やロボットの活用です。画像診断や治療法の提案など医師の診療を補助するAIや、病院内で薬剤や検体を運ぶロボット、音声で病棟業務を支援するウェアラブル端末などが、すでに研究や実証実験の段階に入っています。

2-5.看護師の仕事は代替される?

しかし、どれだけ技術が発展しても、看護師の仕事がなくなることだけはないでしょう。2015年(平成27年)、株式会社野村総合研究所とオックスフォード大学は、国内601種類の職業がAIやロボットで代替される確率を試算し、「10~20年後に、日本の労働人口の約49%が就いている職業において、AIやロボットに代替することが可能」と発表しましたが、もちろん代替可能な職種に看護師は含まれていません。「特別の知識・スキルが求められる職業」であり、「他者との協調や、他者の理解、説得、ネゴシエーション、サービス志向性が求められる職業」だからです。むしろ、AIやロボットが事務処理を行ってくれたり、医療従事者のミスを減らすようにサポートしてくれたりするぶん、「人間の看護師にしかできないこと」により多くの時間を割けるようになるでしょう。「患者さんに寄り添い、その人が本当に必要としているケアを実現する」という看護の本質は、令和の時代も、その先も、ずっと変わらないはずです。

クイズの答えをチェック!

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